四川大地震:300kmの断層が動いていた!!

四川省の大地震を引き起こした断層は長さ300kmにもわたっていました。

300kmといってもピンと来ませんが、東京?名古屋が直線距離で約260km。東京?仙台、あるいは京都?下関ぐらいでほぼ300kmです。北九州市?大隅半島の先端までもほぼ300kmですから、九州全体を真っ二つにするような断層が動いたということになります。

そう考えてみると、今回の地震の規模の大きさが分かるのではないでしょうか。

四川大地震、断層のずれは最大13メートル(読売新聞)
四川大地震/断層破壊は2段階/エネルギー「阪神」の30倍/地震波から解析(しんぶん赤旗)

四川大地震、断層のずれは最大13メートル
[2008年5月16日14時45分 読売新聞]

 中国・四川省大地震を引き起こした断層は、震源から北東50キロ・メートル周辺の四川省ブン川(せん)県山岳部付近で最大約13メートルずれ、強い地震動をもたらしたと見られることが、東京大地震研究所による地震波の解析でわかった。(「ブン」はサンズイに「文」)
 同県周辺の被災状況はまだよくわかっていないが、揺れや土砂災害で甚大な被害になった恐れがある。
 今回の地震断層は、長さ約300キロ・メートルと見られる。同研究所の引間和人・特任研究員は、世界各国で観測された地震波の記録から、この断層が形成された過程を解析。震源から始まった岩盤の破壊は北東方向に進み、40?60キロ先のブン川県の高地付近で、断層のずれが最も大きかった。阪神大震災での断層のずれは最大約2メートルだった。
 米地質調査所の解析でも、最もずれたのは震源から北東約50キロ・メートル付近で、最大9メートルとしている。
 地震を起こす断層は、地下の岩盤を破壊しながら進む。断層の破壊はどこでも同じように起こるわけではなく、岩盤の強度や、たまっているひずみのエネルギーの違いなどによって、断層のずれる量は異なる。
 特に大きくずれた領域は、強い地震動をもたらす地震波を出す。一気にずれることで、大きなひずみのエネルギーが解放されるためと見られる。京都大防災研究所の福岡浩・准教授によると、付近は背後に2000?3000メートル級の山が迫り、土砂災害が多発している可能性がある。

四川大地震/断層破壊は2段階/エネルギー「阪神」の30倍/地震波から解析
[2008年5月15日 しんぶん赤旗]

 中国・四川省の大地震は、2分間にわたる2段階の断層活動によって起きており、断層のずれは約250キロメートルに及んでいる――。筑波大学の八木勇治准教授らが各地の地震波から解析した結果を明らかにしました。
 八木准教授によると、地震開始から約50秒かけて長さ約100キロ、幅約30キロの断層のずれが起き、断層破壊は北東方向に伝わっていきました。さらに地震開始から約60秒後に、震源から北東約100キロの地点から2段階目の破壊が始まり、約60秒かけて長さ150キロ、幅約30キロの断層がずれました。
 阪神淡路大震災(兵庫県南部地震)を起こした断層活動は約40キロ。断層活動の解析からマグニチュードを求めるモーメントマグニチュードは、阪神大震災が6.9(気象庁発表のマグニチュードは7.3)で、今回の中国の地震は7.9とされています。地震のエネルギーに換算すると、中国の地震は阪神大震災の約30倍に相当します。

 マグニチュード 地震の規模を表す指標値。地震波の形で放出されるエネルギーを対数的に表現しており、マグニチュードが1大きくなると地震のエネルギーは約32倍に、2大きくなると1000倍になります。各地の揺れをもとに気象庁が発表する通常のマグニチュードと、地震を起こした断層の面積とずれの大きさを推定して求めるモーメントマグニチュードとがあり、大きな地震では後者の方が正確とされています。

↑この記事にもあるとおり、阪神大震災の大きな被害を引き起こした兵庫県南部地震のマグニチュードは6.9(国際的に標準的なモーメント・マグニチュードで)。決して巨大地震ではありません。それでも、都市直下であれだけの被害を出しました。

今度の地震は、その30倍以上の規模で起こっている訳で、建物の倒壊の多さを、建造物の耐震性のなさだけに帰着させるような軽率な議論は慎みたいものです。被災地の面積も、日本の約4分の1にもなるそうです。

地震直後は、救助と救援。数日たつと、引き続き救助・救援が重要なのはもちろんですが、それに――非常に残念なことですが――衛生上からも遺体の処理という問題が出てきます。しかも余震が続くため、引き続き建物の倒壊や崖崩れなどへの警戒が必要です。さらにもう少し時間がたつと、復旧が課題になってきます。水、電気、ガスなどのライフラインや道路の復旧、体を洗ったり着替えをしたりという問題も段々切実なものになります。仮設テントや避難所で身を寄せ合っている段階から、仮設住宅とか、安全を確保しつつ自宅に帰るとか、次の段階に移ることが求められるようになってきます。そのあと、こんどは何年間にもわたる復興が課題となる時期がやってきます。

日本政府には、それぞれの段階や状況にふさわしい支援を望みます。

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