Tag Archives: 実質賃金率

実質賃金率と総供給関数

岩波文庫で新訳が出たケインズ『一般理論』を読んでみたが、分かるところといまいち分からないところが、マダラに残ったので、新野幸次郎・置塩信雄共著『ケインズ経済学』(三一書房、1957年)を読んでみた。

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この間読んだもの 賃金論と富塚恐慌論

1つめは、60年代末に出た『講座 現代賃金論』(青木書店)の第1巻「賃金の理論」。いまさら、40年近く前の本をなぜと思われるかも知れませんが、前にも書いたように、賃金論そのものを勉強したことがないので、とりあえず昔の講座あたりをということで、選んでみました。

もう1つは、これも古い本ですが、富塚良三氏の『増補 恐慌論研究』(未来社、初版1962年、増補版1975年)。こっちも前に書いたことがありますが、富塚氏の均衡拡大再生産軌道を勉強し直すためです。

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実質賃金率の決定メカニズム 置塩信雄『蓄積論(第2版)』(2)

実質賃金率決定メカニズムについて(続き)。

  • 蓄積過程研究のためには、実質賃金率の変動過程に立ち入らなくてはならない。実質賃金率の変動について正しい理解を欠いていることが、蓄積過程、景気循環を論じる上での誤りを生み出している。(p.69)

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実質賃金率について 置塩信雄『蓄積論(第2版)』(1)

実質賃金率はいかに決定されるか。

  • マルクスも古典派も、労働力市場の需給の緩急によって実質賃金率は下落、上昇するという見解をとっている。しかし、これは承認しがたい。(p.57)
  • 実質賃金率は貨幣賃金率とは別の概念で、労働1単位当たり賃金(貨幣賃金率)で購入できる消費財の量で定義される。(p.59)
  • しかし、労働力市場での需給関係によって影響されるのは、さしずめ貨幣賃金率であって、実質賃金率ではない。(p.59)
  • 失業がかなり発生し、貨幣賃金率が下落をしている場合、消費財か価格がどのような運動をおこなうかを知ることなしには、実質賃金率の変化方向をいうことはできない。一般的過剰生産による生産の全般的収縮による場合、消費財部門において過剰生産=超過供給があり、消費財価格は下落する。この段階での実質賃金率の水準の運動は、貨幣賃金率と消費財価格の下落率の相対的関係によって決まる。この場合、貨幣賃金率の下落率より、消費財価格の下落率の方が大であり、したがって、実質賃金率が上昇する場合が十分あり得る。(p.60)

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読み終わりました 伊東光晴『現代に生きるケインズ』

伊東光晴『現代に生きるケインズ』(岩波新書)

とりあえず読み終わりました。

本書で、伊東光晴氏が批判しているのは次のような論点です。

  • 新古典派が貯蓄を利子率の関数とみなすこと
  • 実質賃金率によって労働供給量が決まるとする新古典派の労働市場分析
  • 貨幣数量説(ヒックスの「IS-LM理論」)
  • カーン流の波及的「乗数効果」理論
  • 収穫逓減を前提とした新古典派の均衡価格論

全部理解できたわけではありませんが、それでもなるほどと思うところがいっぱい。置塩信雄先生は、ケインズ理論の方が新古典派よりも資本主義経済の動きをよりリアルに反映していると指摘されていますが、本書を読むと“なるほど”と思います。

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置塩信雄『蓄積論』(第1版)

置塩信雄『蓄積論』(第一版)を読み終えました。感想を一言でいうなどと言うことはできませんが、マルクス経済学が、資本主義経済の体制的な特徴、基本的性格を明らかにするだけでなく、景気変動の局面を動態的に分析できるんだということが非常に新鮮な発見でした。

あと、重要なポイントとしては、貨幣賃金率と実質賃金率の区別。それから、平均利潤率というのが、スムースな資本移動といった平和的な運動で実現するものではなく、好況・恐慌という景気循環を通じて初めて実現されること。あと、恐慌における下方への累積過程のなかで、実質賃金率の上昇・利潤率の低下から、資本家に新しい生産技術の採用が強制されること。そして何よりも、資本の有機的構成を高めない技術革新というものがありうること、などなど。少しずつノートをつくって公開するつもりです。

置塩信雄『蓄積論』(9)

第1章 資本制経済の基礎構造

4、実質賃金率と資本蓄積

c 蓄積需要と実質賃金率

  • ある時点における実質賃金率の水準は、その時点に存在する両部門の生産能力、生産技術を一定とすれば、これらの生産能力を所有する資本家の生産決定態度、資本家の蓄積需要、個人消費に依存する。これらの決定要因のうち、もっとも変動が激しく、他の諸要因をも変化させてゆくのは、資本家の蓄積需要である。(88ページ)
  • 資本家の蓄積需要が、その期の生産能力に比して高水準の時は、実質賃金率は下落し、蓄積需要が、その期の生産能力の比して低水準の時には、実質賃金率は上昇する。実質賃金率の運動の仕方を決めるのは、蓄積需要の絶対的な大きさではなく、その期の生産能力との相対的連関である。(89ページ)
  • その期の生産能力と蓄積需要の相対的関係は、今期に存在する生産財量に対する次期の生産財の増加分の比であらわすことができる。この比を資本蓄積率(資本の増加率)と呼ぶ。すると、各期の資本蓄積率の変化が実質賃金率の運動を引き起こすと言える。(90ページ)

置塩信雄『蓄積論』(8)

第1章 資本制経済の基礎理論

4、実質賃金率と資本蓄積

b、実質賃金率の一時的決定

iii)需給の一時的均衡点

いま、例えば、消費財部門の資本家が、従来より、より低い利潤率でもいままでの水準の生産を決定するようになったとしよう(これはなんらかの矯正なしには不可能だが)。すると、消費財で測った実質賃金率は上昇する。その結果、労働者の消費需要が増加して、消費財生産、生産財生産はともに増加する。この場合には、資本家の蓄積需要や個人消費の増加の場合とちがって、生産水準の上昇が、実質賃金銀の下落をともなうのでなく、実質賃金率の上昇がともなう点が注意されなくてはならない。すなわち、この場合には、労働者の消費需要の増大による生産水準の上昇があるのである。だが、このことが可能なためには、資本家の供給態度の変更が絶対必要である。ケインズは、このような方向への研究、そのための政策を考えてもみない。これは彼がブルジョア経済学者として、資本家の利潤追求態度を変化しえない『神聖』なものとみなしていたことを示している。(88ページ)

↑これが置塩氏の結論で重要なところ。つまり、経済の民主的規制で、置塩氏が想定したような「強制」ができたとすれば、労働者の実質賃金率を引き上げつつ、経済水準全体を引き上げることが可能だということです。“国民の懐を暖めてこそ、経済は発展する”ということの経済学的証明です。

置塩信雄『蓄積論』(7)

第1章 資本制経済の基礎理論

4、実質賃金率と資本蓄積

b、実質賃金率の一時的決定

iii)需給の一時的均衡点

両部門の需給の一致点が成立したとして、生産量、雇用量、実質賃金率は、(1)生産財に対する新規投資需要、(2)消費財に対する資本家需要、(3)両部門の資本家の生産決定態度にどのように依存しているか。(86ページ)

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置塩信雄『蓄積論』(6)

第1章 資本制経済の基礎構造

4、実質賃金率と資本蓄積

b、実質賃金率の一時的決定

ii)商品にたいする需要(82ページ?)

諸商品にたいする需要は、諸部門における生産活動に基本的には依存する。

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置塩信雄『蓄積論』(3)

第3章 資本制的蓄積と恐慌

1、不均衡の累積過程

b、総需要と蓄積需要

「不均衡過程が何故に一方向に累積的に進行してゆくのかが、本節の課題である」(189ページ)

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置塩信雄『蓄積論』

置塩信雄先生の『蓄積論』を読んでいますが、これはなかなか相当な本ですね。

これじゃあ意味不明(^^;)ですが、こんなすごい中身だったとは…、なんでいままでちゃんと読まなかったんだろうと後悔することしきりです。この本の中で置塩氏は次のようなことを明らかにしています。

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