第2章　資本制的拡大再生産

4、「均衡」蓄積軌道

「均衡」蓄積軌道について（技術変化がない場合、167ページ）

1. 両部門の比率は毎期同じでなければならない。したがって、両部門の生産能力、生産水準は同一の変化率で変化しなければならない。
2. 両部門が保たなければならない比重は、生産技術を所与とすれば、蓄積需要が資本家の個人消費にたいする比率 μ が大であるほど、また実質賃金率 w/p₂ が低い（搾取率が大）ほど、生産部門の相対的比重は大でなければならない。逆は逆。
3. 搾取率が正であり、資本家の蓄積需要がゼロでない限り、順調は再生産軌道は拡大再生産となり、両部門の生産の増加率gは正値をとる。
4. 生産技術を所与とすれば、生産の増加率 g は、μ が大きいほど、w/p₂ が小さいほど、大となる。逆は逆。
5. したがって、生産財部門が、消費財部門に占める比重 λ が大きいほど、増加率 g は大となる。逆は逆。
6. 両部門の生産能力、生産水準は毎期、変わらない増加率 g で増大しなくてはならない。

この場合、生産の増加率 g が労働供給の増加率 n を上回る場合、その経路は遅かれ早かれ労働供給の制限にぶち当たって、それ以後の継続は不可能となる。したがって、持続性を持ちうるのは g ≦ n に限られる。その場合、労働者階級の失業は不可避であり、g=n の場合には失業率は一定となる。