米国株の反落から始まって、アジアも日本も大幅に値を下げて終了。はたして、どうなるか？

米国株、大幅に反落――242ドル安、サブプライム懸念で金融株急落（NIKKEI NET）
序盤の東南アジア株、米株安を嫌気して下落（朝日新聞=ロイター）
東証大引け・大幅に続落――世界同時株安の懸念再燃、2部も続落（NIKKEI NET）

米国株、大幅に反落――242ドル安、サブプライム懸念で金融株急落
[NIKKEI NET 2007/3/14 7:49]

　13日の米株式相場は大幅反落。ダウ工業株30種平均は前日比242ドル66セント安の1万2075ドル96セント、ハイテク比率が高いナスダック総合株価指数は51.72ポイント安の2350.57で終えた。下げ幅はダウ、ナスダックともに中国株安を受けて急落した2月27日以来の大きさ。株価の大幅安を受け、ニューヨーク証券取引所は午後に取引規制を実施した。
　サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローン関連で悪材料が続き相場の下げにつながった。2月の小売売上高が市場予想を下回ったことも嫌気された。外国為替市場で円高・ドル安が進んだため、低金利の円を借りて高金利通貨などで運用する円キャリー取引の巻き戻しが進み、リスク資産圧縮が活発になるとの思惑も足かせとなった。
　ニューヨーク証券取引所（NYSE）の売買高は約19億6500万株（速報値）、ナスダック市場は約22億7000万株（同）。
　朝方に発表になった2月の小売売上高は前月比0.1%増と、市場予想（同0.3%増）を下回った。変動の大きな自動車・同部品を除く売上高も同0.1%減と、市場予想（0.2%増）より低かった。米個人消費の減速が意識され、米株相場は売り先行で始まった。
　サブプライム関連では引き続き悪材料が出た。追い証の支払いに伴い資本面の対応などを模索していると伝わったアクレディテッド・ホーム・レンダーズが6割を超す下落。2006年10―12月期に住宅ローンの滞納率が上昇したとの住宅抵当金融協会（MBA）の調査結果が伝わると、主な株価指数は下げ幅を広げた。
　業種別S&P500種株価指数では全十業種が下落。サブプライム問題が悪材料となり「金融」の下落率が3%を上回った。「消費循環」も2%超下落した。
　ベアー・スターンズが6%超下げ、リーマン・ブラザーズも6%近く下げた。住宅関連もサブプライムの影響に関する思惑から売られる銘柄が多く、ホブナニアン・エンタープライゼズが7%近い下落。
　日興コーディアルグループに対するTOB（株式公開買い付け）価格の引き上げを発表したシティグループが軟調。好決算を発表したゴールドマン・サックスは相場全体の軟調な地合いに押され下げた。
　前日夕に発表した業績予想が失望を誘ったテキサス・インスツルメンツ（TI）が下落。一方、アナリストの投資判断引き上げが伝わったサンディスクは小じっかり。〔NQNニューヨーク＝川勝充郎〕

序盤の東南アジア株、米株安を嫌気して下落
[asahi.com 2007年03月14日12時35分]

　［シンガポール　14日　ロイター］　14日序盤の東南アジア株式市場は、前日のニューヨーク株式市場の急落を嫌気してシンガポール市場が、ここ1カ月足らずで3回目の大幅な調整。ST指数は銀行・不動産株主導で3%下落している。
　このほかマニラ株式市場の総合株価指数が3.26%安、クアラルンプールの総合株価指数も2.51%安となっている。
　シンガポールでは、銀行大手のDBSグループ・ホールディングスが3.7%安、UOB銀行は2.9%安。不動産のキャピタランドは4.7%下落している。
　プルデンシャル・アセット・マネジメントのファンドマネジャー、マイケル・リム氏は「ファンドマネジャーの間では、不安定な動きが当分続くとの見方が大勢」と述べ、投資家は安心しきっていた、と指摘した。
　前日の米株市場がサブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手への融資）危機への懸念で急落したことが、アジア株を圧迫している。
　プルデンシャル・アセット・マネジメントのリム氏は「テクニカル面から言って、市場が底打ちするには節目的な安値をいくつか試す必要がある。これまでの回復は値固めに過ぎなかった」と述べた。

東証大引け・大幅に続落――世界同時株安の懸念再燃、2部も続落
[NIKKEI NET 2007/03/14 15:26]

　14日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落。大引けは前日比501円95銭（2.92%）安の1万6676円89銭で5日に付けた今年の安値（1万6642円25銭）に急接近した。下げ幅の大きさは今年3番目。13日の米株式相場の急落をきっかけに世界同時株安への懸念が再燃し、幅広い銘柄にリスク回避目的の売りが出た。外国為替市場で円相場が1ドル＝116円前後に上昇したため、輸出企業の先行きの業績に不透明感が広がったほか、超低金利の円を借りて資産運用している海外投資家のリスク許容度低下への警戒感を誘った。東証株価指数（TOPIX）も大幅に続落した。
　13日の米株式市場では、住宅ローンの貸し倒れ懸念や2月の小売売上高が市場予想を下回ったことをきっかけに、ダウ工業株30種平均が今年2番目の下げを記録し、日本でも朝方から輸出関連株中心に売りが優勢となった。アジア各国・地域の株式相場が全面安となったことも、投資心理を冷やした。下値には個人投資家からとみられる買いが入ったものの、14日の米株の動きを見極めたいとのムードは強く、戻りの鈍さを嫌気した売りで後場の日経平均は5日に付けた今年安値を下回る場面があった。
　東証1部の売買代金は概算3兆1986億円、売買高は同23億9906万株。東証1部の値下がり銘柄数は1674で過去最多を記録した5日（1694）以来の水準に膨らんだ。値上がりは43、横ばいは14だった。
　トヨタ、ホンダ、キヤノン、ソニーが下げ、菱地所、住友不、みずほFGが安い。武田、アステラスは軟調だった。半面、三菱重、電通が上げ、アコム、ゼオンはしっかりだった。13日にシティグループがTOB（株式公開買い付け）価格を引き上げると発表したことを受け、日興コーデは値幅制限の上限（ストップ高）で比例配分された。
　東証2部株価指数は大幅に続落。中外鉱、アサックスが下げた。半面、白石、サーボが上げた。きょう新規上場したコンテックは公開価格（2400円）を下回る水準で初値が付き、その後は公開価格を挟んでもみ合った。〔NQN〕