2003年になくなった日本中世史研究者の河音能平氏の著作集が文理閣から出版されることになり、1冊目の『中世の領主制と封建制』を手に入れました。同巻は、1971年に刊行された『中世封建制成立史論』（東大出版会）所収の論文を中心に、その後に発表された関連論文を収録しています。
あらためて勉強します 河音能平著作集1『中世の領主制と封建制』
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月別アーカイブ: 2010年9月
お見事!! ラザレフのプロコフィエフ交響曲第5番
今シーズンから日フィル定期は、サントリーの1階席に移動。最後列から3列目ですが、それでも2階のRDやLDに比べると、オケとの距離がぐっと近くなった感じです。音も、2階席だとホール中に響き渡った音が聞こえるという感じだったのが、もっとストレートに響いてくる感じで、ちょっと新鮮でした。(^_^;)
- チャイコフスキー：バレエ組曲《白鳥の湖》より
- プロコフィエフ：ピアノ協奏曲第3番 ハ長調 op.26
- プロコフィエフ：交響曲第5番 変ロ長調 op.100
読み終わりました
ああ、日本は教育最貧国…
OECDの調査で、日本の教育機関にたいする公財政支出の対GDP比がOECD28カ国で最下位だったことが明らかに。産経新聞は「?」をつけてますが、日本は間違いなく「教育最貧国」です。
日本は教育後進国？ 公財政支出の教育費割合28カ国中最下位 OECD：MSN産経ニュース
小学校の1学級児童、3番目の多さ＝中学はワースト2?OECD調査：時事通信
先日、NHKの「クローズアップ現代」（9月6日放映）で、奨学金の問題を取り上げていました。
小沢氏の代表選出場に「納得せず」75%
民主党代表選挙について、朝日新聞が世論調査を報道（9月6日付）。
この結果のなかで一番注目すべきなのは、小沢氏が代表選に立候補したことについて、75%が「納得できない」と答えていること。かりに、代表選で小沢氏が勝てば、国民の75%が納得しない人物が総理大臣になることになる。そうなっては、民主党政権はたちまち行き詰まるだろう。
しかし、だからといって菅首相の方がいいわけではない。沖縄の普天間基地の移転問題をとってみても、菅政権は沖縄県民の願いを裏切った日米合意をあくまで押しつけようとしているのだから。
新日本フィル第466回サントリー定期
今期から新日本フィルの定期はサントリー・シリーズに変更。ということで、2日、早速サントリーホールに行ってきました。
- ブルックナー：4つの管弦楽小品
- Moderato
- Andante
- Andante con moto
- March in D minor
- 望月京：ニグレド
- ツェムリンスキー：叙情交響曲 op.18
10年先も君に恋して
1回目を見た。別に上戸彩がかわいいとか、ストーリーが斬新だとか、そういうことはまったくないけれど、長めの、やや説明調でもある台詞を少し早口でまくし立てていくところがちょっと新鮮で、つい全部見てしまった。(^_^;)
法人税率引き下げは景気回復に効果なし
日本経団連が、現在40%の法人税率を30%に引き下げるよう要求。
財界・大企業は、口を開けば「日本の法人税は高い」といっているが、トヨタやキヤノンのような大企業が実際に払っている法人税の負担率は30%程度である（「大企業は40%の法人税を払っているわけではない」）。これをさらに10%引き下げよというのだから、身勝手も甚だしい。
ところで、富士通総研の米山秀隆・上席主任研究員は、「本当に引き下げに見合う効果が発揮されるのかについて、より冷静な議論が必要と思われる」と述べて、法人税率の引き下げをしないといまにも日本企業が海外に出て行ってしまうかのような議論が横行していることに警鐘を鳴らしておられる。
半数の青年が「自分の収入だけでは暮らせない」
厚生労働省「若年者雇用実態調査」によって、驚くべき実態が明らかになりました。（調査対象は15〜34歳の労働者）
1つは、「自分の収入だけで生活できる」と回答した若者が44%しかいないということ。つまり、半数の青年が自分の収入だけでは暮らせない、というのです。非正社員にかぎれば「自分の収入だけで生活できる」というのは30.3%しかありませんが、それ以上に驚くのは正社員でも「自分の収入だけで生活できる」というのは51.6%しかないこと。正社員であっても、まともに暮らせるだけの給料が支払われていないのです。
もう1つは、新卒時に「非正社員」だった人が現在正社員になっているかどうかの調査。すると、現在は正社員になったというのは35.3%だけ。つまり、3分の2は「非正社員」のままなのです。以前このブログで紹介したが、ヨーロッパでは、非正規労働者が3年後も非正規雇用のままという割合は、多くても30%程度です。政府や財界・大企業は、「雇用の多様化」などといって派遣労働などを拡大してきましたが、結局、非正規雇用を「使い捨て」にしていると言わざるを得ません。
若者の自活厳しく 「自身の収入のみで生活」44%どまり：日本経済新聞
非正規就職の若者、6割が正社員なれぬまま 厚労省調査：朝日新聞