国立青少年教育振興機構の調査で、「いまの自分が好きだ」と答えた子どもの割合が、高校生で26.4%と約4人に1人にとどまっていることが明らかになった。「いまの自分が好きだ」というのは、いわゆる自己肯定感といわれるもの。小学5年では57.1%が「いまの自分が好きだ」と答えているのにくらべ、中学、高校と成長するにつれて下がっていく。
青少年調査:小中高生、成長とともに自己肯定感低下――青少年教育振興機構:毎日新聞
大もとの調査はこちら。↓
国立青少年教育振興機構の調査で、「いまの自分が好きだ」と答えた子どもの割合が、高校生で26.4%と約4人に1人にとどまっていることが明らかになった。「いまの自分が好きだ」というのは、いわゆる自己肯定感といわれるもの。小学5年では57.1%が「いまの自分が好きだ」と答えているのにくらべ、中学、高校と成長するにつれて下がっていく。
青少年調査:小中高生、成長とともに自己肯定感低下――青少年教育振興機構:毎日新聞
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「日本経済新聞」の本日1面トップのニュース。総務省の調査で、30歳未満の単身者世帯の可処分所得で、女性の平均額が男性の平均額を上回ったという。「日経」は、手回しよく「日本の男女の賃金格差も転換点を迎えつつある」とコメントしているが、それはいささか気が早すぎるというものだ。
男女逆転の背景に、女性の可処分所得が伸び続けているという重要な趨勢があることはもちろんだ。しかし、昨年逆転した一番の理由が男性の可処分所得の減少にあることは、グラフを一見すれば明らか。5年ごとの調査なので、この5年間の若年男性の賃金水準がいかに大きく下落したか、ということの方が問題ではないだろうか。