いずれも出たばかりの新刊。左から順番に、
- デヴィッド・ハーヴェイ『〈資本論〉入門』(作品社、本体2,800円)
- 竹内正浩『地図と愉しむ東京歴史散歩』(中公新書、本体940円)
- 元木泰雄『河内源氏 頼朝を生んだ武士本流』(中公新書、本体800円)
- 安西祐一郎『心と脳 認知科学入門』(岩波新書、本体860円)
いずれも出たばかりの新刊。左から順番に、
少し古くなったけれど、20日付にのった「毎日新聞」の世論調査。
「日本の原子力発電を、今後、どうすべきか」の問いには、「危険性の高いものから運転を停止し、少しずつ数を減らす」60%、「できるだけ早くすべて停止する」12%、合わせて72%が原発を減らすべきだと回答。原発を減らすべきだという世論は、もはや定着したといえるだろう。
さらに注目されるのは、65%が「生活程度は低くなっても、電力の消費を少なくすべきだ」と回答していること。30代71%、20代67%と、若い世代でその割合が高いという。生活程度が少々悪くなっても、電力を減らす、ひいては原発を減らすべきだと考える人が3分の2を占めているということだ。
財界・大企業は、「電力供給に不安があると、企業が海外へ流出する」と言って、従来のように好きなだけ自由に電力を使わせろと主張しているが、それがどれほど国民意識から乖離しているか、考えてみるべきだろう。
毎日新聞世論調査:東日本大震災 「不便でも省電力」65%「原発徐々に削減」60%:毎日新聞
毎日新聞世論調査:東日本大震災 国政への不信鮮明:毎日新聞