GAKU について

年齢:50代 性別:男 都道府県:東京都(元関西人) 趣味:映画、クラシック音楽、あとはひたすら読書

宵の明星を発見!!

宵の明星(2011年12月11日 17時01分ごろ撮影)

宵の明星(2011年12月11日 17時01分ごろ撮影)

夕食の買い出しにでかけてみると、今日もきれいに晴れ渡っていて、西空にぽつんと宵の明星が光っていました。

携帯(CASIO W61CA)の写メで撮ったので、はたして分かるでしょうか? 真ん中でぽつんと光っている点がそれです。決してノイズではありません。(^_^;)

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月食を呟きました

月食(2011年12月11日 午前0時37分撮影)

月食(2011年12月11日 午前0時37分撮影)

昨日の夜は、皆既月食を観察。皆既月食自体は、今年3度目ですが、夜空がきれいに澄み渡っていたことや天頂近くで天体ショーが繰り広げられたため、Twitter上でもかなり盛り上がりました。かくいうオイラも、月食をまじまじと観察したのは久しぶりでした。(^_^;)

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新マヤカズ、上手し

日本フィルハーモニー交響楽団第636回定期演奏会

本日は日フィルの定期演奏会でサントリーホールへ。新ヤマカズ(と言われるそうだ)こと山田和樹氏の指揮で、次のプログラム。

  • ドビュッシー:牧神の午後への前奏曲
  • モーツァルト:交響曲第31番 ニ長調 《パリ》 K.297
  • ベルク:《ルル》組曲
  • ラヴェル:ラ・ヴァルス

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立場はまるきり違うけど 本日の日経「大機小機」

本日の「日本経済新聞」の「大機小機」。立場はまるきり違うけれど、これを僕なりにいえば、

  1. 日本の景気回復には国内需要の回復が欠かせない。
  2. 「このままだと日本もギリシャのように大変なことになる」というのは脅しである。
  3. 庶民増税は景気回復にマイナスである。

という3点を指摘したものだと思うのだが、どうだろうか。

【大機小機】経済復興のマクロ的条件:日本経済新聞

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1ヵ月で6兆ドルが消えました (^_^;)

Twitterでつぶやきっぱなしになってましたが、11月25日の「日本経済新聞」に載っていた記事。そのなかで、10月28日から11月23日までの約1ヵ月のあいだに、世界の株式時価総額が6兆ドルも減った、と指摘されています。6兆ドルというと、約460兆円。日本のGDPの約8割、政府予算の5年分ほどです。す、すごい!

10月初めには、「読売新聞」が世界の株式時価総額が今年3月末から9月末までの半年間で10兆ドル減ったと報じたばかり。それが1ヵ月でさらに6兆ドル。ダメージはますます大きくなっているようです。

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失業率0.4ポイント悪化

もうすっかり古い記事になってしまったが、10月の完全失業率が0.4ポイント上昇したというニュース。

確かに、「日本経済新聞」が指摘するように、景気が少し上向きになって「求職活動」をおこなう人が増えたという可能性は十分ある(なにせ、日本の失業統計は「求職活動」をしなければ失業者にもなれないのだから)。しかし、それは「失業率が0.4ポイントあがったけど、それは見かけ上のことだ」ということにはならない。むしろ、それまで潜在化していた失業者が顕在化してきたということであって、したがって、「いままで失業率が低くなっていたが、本当はもう少し高かったんだ」と読むべきだろう。

失業率悪化10月4.5% 0.4ポイントの大幅上昇 求人倍率は横ばい:日本経済新聞

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「同一労働同一賃金」と「同一価値労働同一賃金」についてつぶやく

この呟き↓は全面的に間違いでした。「同一労働同一賃金」だと、仕事が違えば賃金は違ってもいいということになり、社会的に「女性の仕事」とみなされる職業と、「男性の仕事」とみなされる職業との間で賃金格差を認めることになるので、仕事は違っていても「同一価値」の仕事なら同じ賃金を払うべきだというものとして提起されたのが「同一価値労働同一賃金」でした。

詳しくは、『前衛』12月号の筒井晴彦「非正規労働についての国際基準はなにか」を参照してください。同論文は、その他の問題でも国際的到達点がわかりやすく紹介されています。

以上、12月6日追記。

今日は、「同一労働同一賃金」と「同一価値労働同一賃金」について、いっぱいつぶやいてしまいました。何かのお役に立ったのであれば良いのですが。

ということで、関連部分のみ、貼り付けておきます。

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民主・自民の二大政党制に違いなし – 当事者が証言

2大政党制で政権交代と言うけれど、自民党と民主党、同じじゃないか! と思っていたら、当事者からもその通りという証言が飛び出しました。

「首相と違い出せない」自民・谷垣氏が嘆き節:MSN産経ニュース

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イタリア新政権、富裕層への課税強化

イタリア新政権が富裕層にたいする課税を強化することに。

そのニュースの中に出てきたデータですが、イタリアでは、1%の富裕層が全資産の13%を保有しているそうです。それだけで資産は1兆ユーロほど。ここに0.5%課税するというのだから、税収は50億ユーロほどになる計算です。

日本で同じことをやったら、どれぐらいの税収が確保できるんでしょうねえ。

伊、追加財政再建策急ぐ 富裕層増税など検討 来月5日の閣議決定目指す:日本経済新聞

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消費税増税「反対」47%、原発「減らす」48% – 日経世論調査

日本経済新聞とテレビ東京の世論調査。野田内閣の内閣支持率は51%に低下。

一番の注目は、消費税増税について賛成45%、反対47%と、わずかではあるが反対が賛成を上回ったこと。

さらに、原発については、「減らすべきだ」48%。前回調査より2ポイントアップで、じりじりと増えている。「すべてなくすべきだ」19%と合わせると67%、実に世論の3分の2が「脱原発」というのは本当に不動の世論だ。

TPP判断「評価」5割、内閣支持51% 本社調査:日本経済新聞
自民支持率横ばい 野田政権後は民主下回る:日本経済新聞
本社世論調査 質問と回答の詳細:日本経済新聞

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「女性宮家」の創設を検討すると言うが…

スクープなのかリークなのかはわかりませんが、「読売新聞」が朝刊で大きく報道した女性宮家の問題。タイミングを計ったかのように、午前中の記者会見で、官房長官が「国民的議論を踏まえて検討を進める」ことを明らかにしました。

「女性宮家」創設検討を…宮内庁、首相に要請:読売新聞
「女性宮家」国民的議論踏まえ検討…官房長官:読売新聞

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IMFが1兆ドルの追加資金枠設定へ

ヨーロッパの信用不安について。今朝の「日本経済新聞」には、IMFが1兆ドル規模の追加資金枠を設定する案が浮上されている、という記事が出ていました。

1兆ドルといえば約77兆円、日本の政府予算の8割に相当する巨大な額。3年前のリーマン・ショックのときが3200億ドルだったので、いかに今回の危機が深刻かということがわかります。

他方で、「毎日新聞」にはこんな記事↓。

ドイツ:国債の入札不調…市場に動揺:毎日新聞

ソブリン危機に、ついにドイツ国債まで嫌われ始めたのか? という問題もありますが、この記事のなかでエコノミストが指摘しているように「年末を乗り切るための現金を持っていたい」というのが一番の理由でしょう。しかし、それだけ短期資金の流動性が悪くなっているということなんでしょうか。

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ヨーロッパで信用不安が少しずつすすんでいるのか?

ユーロ・ドル建ての短期金融市場で、流動性リスクにたいする警戒感が強まっているらしい。要するに、ゆっくりした形だけれども、信用不安がすすんでいるということなのだろうか。これからどういうふうに展開していくのか、注目しておかなければ。

ユーロ・ドル建て短期市場 銀行間取引の混乱警戒 指標悪化、資金調達難しく:日本経済新聞
IMF、危機波及防止へ新融資 短期資金を供給:日本経済新聞

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