本屋さんでたまたま見つけた物理にかんする新刊書2冊。左は、一昨年ノーベル物理学賞を受賞した益川敏英さんが、高校の物理の先生たちを中心とした自主サークル(「東京物理サークル」)の合宿で素粒子論について語ったもの。右は、2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊さんの自伝的な読み物。
これから真面目に勉強させていただきます。
『資本論』第13章のなかで、マルクスは、機械の使用にともなって労働者数が相対的に減少する一方で、生産諸手段や生活諸手段がよりたくさん生産されるようになると、「運河、ドック、トンネル、橋など」のような「その生産物が遠い将来にしか実を結ばないような産業部門」が拡大すると指摘しています(第6節「機械によって駆逐された労働者にかんする補償説」)。
そのなかで、マルクスは、「現在、この種の主要産業とみなすことができるのは」として、ガス製造所、電信業、写真業、汽船航運業、鉄道業をあげています。いってみれば、これら産業が、当時の「最先端産業」だったわけです。(新日本出版社『資本論』新書版<3>770ページ、注222の後ろ)
労働者数が相対的に減少するもとで、生産諸手段および生活諸手段が増加することは、運河、ドック、トンネル、橋などのように、その生産物が遠い将来にしか実を結ばないような産業部門での労働の拡大を促す。……現在、この種の主要産業と見なすことができるのは、ガス製造所、電信業、写真業、汽船航運業、および鉄道業である。(一部改訳)
オバマ米大統領が、金融機関の自己資金での証券売買や銀行のヘッジファンド投資・出資などを大幅に制限する金融規制法案を発表。さっそくNY株を始め、日経平均も大幅下げで、市場の反発は大きいが、それは株などの投機でボロ儲けをしてきた連中が「ボロ儲けをやめろ」と言われているのだから、株価が下がるのは当然のこと。
日本のメディアでは、株価が下がる、円高になる等々、ともかく目先のことで反対したり疑問符をつけたりする論評が多いが、スティグリッツ氏のコメントや、フランス、イギリス政府関係者の歓迎発言の方が、よっぽどポイントを押さえている。
米国:高リスク取引制限 金融規制案を発表 : 毎日新聞
米金融規制:実現性は未知数 システムに悪影響も : 毎日新聞
NY株213ドルの大幅安 ドル安 米の規制強化策で : 朝日新聞
英FT紙「ウォール街に宣戦布告」 米の金融規制強化策を批判 : NIKKEI NET
米大統領の金融新規制案は「大きな前進」=スティグリッツ氏 : Reuters
仏財務相、米大統領の新たな金融規制案を歓迎 : Reuters
米金融規制案、方向性として「安心できる」=英首相報道官 : Reuters
朝はけっこう暖かかったのに、夜になるとすっかり冷え込んでしまい、駅から自転車で帰ってくるとき、かなりぶるってしまいました。(^_^;)
そんなとき見上げたら、ちょうどオリオン座が正中していました。それで思い出したのが、この記事↓。オリオンの右肩にある1等星ベテルギウスが、実は超新星として爆発しそうだ、というニュース。超新星はみたいけれど、オリオン座がなくなってしまうのはちょっと寂しい…。
ベテルギウスに爆発の兆候 大きさ急減、表面でこぼこ : 朝日新聞
ということで、こちら↓が、そのベテルギウスの写真。(^_^;)
言わずと知れた金聖響指揮、オーケストラ・アンサンブル金沢によるブラームス交響曲全集。
ピリオド奏法+小編成の室内オケ、ということで弦の音がかなり繊細。それをブラームスらしいと感じるか、それともブラームスらしくないと感じるか、それは人それぞれ。僕にとっては、小春日和の秋の午後の陽射しという、ブラームスのイメージに近いかも。
本日の読売新聞は、旧自由党時代の政党助成金15億円が小沢一郎・民主党幹事長の政治団体に流れたのではないか、という疑惑を大きく取り上げています。
たとえば「小沢一郎政治塾」。5年間で1億2890万円を講師料などに支出しているが、収入は、2005年の3000万円だけ。なぜ、収入のない政治団体が1億円以上の支出ができるのか? 不思議です。
そういう疑惑が持ち上がっているときに、今年も、共産党をのぞく各政党が政党助成金319億円の分け取りを申請。これこそ、直ちに「事業仕分け」すべきお金だと思うんですが…。
小沢氏関係の団体、不明朗な出入り15億円 : 激震民主 : 読売新聞
民主が最多173億円=政党交付金、8党が申請 : 時事通信
まだ第一報的なものだけど、共同通信が要旨を流している。綱領に新憲法制定をかかげるだけでなく、自民党の新憲法草案の第2次案をつくるらしい。第1次案として条文まで公表し、任期中の憲法改正を掲げた安倍内閣が惨めに破産したにもかかわらず、懲りない面々である。
他方、新綱領にはもはや「小さな政府」という言葉は登場しないらしい。小泉改革の誤りは、自民党も否定できないということだ。
自民党:新綱領原案まとまる 新憲法制定など掲げ : 毎日新聞
自民新綱領原案の要旨 : 共同通信
自民党、市場主義から財政再建へ 新綱領原案 : 中国新聞
憲法改正、自民が「第2次草案」策定へ(読売新聞) – goo ニュース
鳩山内閣の支持率が急落し、どの世論調査を見ても、「朝日」支持43%、不支持41%、「読売」支持45%、不支持42%、「産経」支持44.3%、不支持40.3%など、支持率と不支持率がほとんど並ぶ状態になっている。共同通信の調査では、支持41.5%、不支持44.1%で逆転している。
これまでも、内閣支持率は徐々に下がっていたが、これまでは内閣支持率が下がっても民主党支持率は下がらずにきていた。ところが、ここにきて、いよいよ民主党の支持率が下がり始めた。「朝日」では民主党の支持率が前回42%から36%へ下落しているし、「読売」では、今年夏の参院選での投票先として、民主28%にたいし自民21%と接近している。
もちろん、原因は小沢一郎・民主党幹事長の政治資金問題。小沢氏の幹事長辞任を求める声は、「朝日」67%、「読売」「産経」70%など圧倒的。幹事長の辞任だけでなく、議員辞職を求める声も強い。小沢資金問題は、鳩山内閣と民主党にとっては致命傷になるかもしれない。
「小沢幹事長辞職を」67%、内閣支持42% 世論調査 : 朝日新聞
小沢幹事長「辞任すべきだ」70%…読売調査 : 読売新聞
「小沢幹事長元秘書逮捕」2010年1月緊急電話全国世論調査 : 読売新聞
【産経・FNN合同世論調査】「幹事長辞任を」70.7%内閣支持率急落44.3% : MSN産経ニュース
内閣不支持44%、初の逆転 小沢氏続投に反対73% : 共同通信
【あらすじ】15年の刑期を終えたジュリエットは、妹レアの一家に身を寄せる。母親から姉はいなかったものと思えと言われて育ったレアは、失われた時間を取り戻そうと献身的に姉を迎え入れる。しかし、ジュリエットの態度はぎこちない。レアの娘たちは、突然現われた「おばちゃん」に素直に喜ぶが、夫は…。
今年3本目の映画。土曜日、思いついて、ぶらりと銀座テアトルシネマで見てきました。
英国アカデミー賞やゴールデン・グローブ賞主演女優賞などを受賞したというだけあって、見応え十分。じわじわじわ??っと感動させられるし、映像的にも非常にきれい。主役のクリスティン・スコット・トーマスの存在感に引き込まれました。
小沢一郎・民主党幹事長をめぐる資金疑惑。陸山会の土地購入をめぐる4億円は、政治資金収支報告書の虚偽記載という問題にとどまらず、ゼネコン企業からのヤミ献金と見返りとしての公共事業受注という、古典的な贈収賄の様相を呈してきました。
さらに、旧・自由党、旧・新政党の政治資金合わせて24億円もの資金が小沢氏のもとに流れている疑惑まで登場しています。これらの資金は、もとはといえば政党助成金、つまり国民の税金です。それをまんまと、個人的な資金にしてしまっているとなれば、これ以上の税金の無駄遣いはありません。
ということで、各紙とも連日1面で大きく取り上げています。今日の「産経新聞」などは4面にわたって特集しているほど。まあ、いろいろ政治的な思惑があることは分かりますが、「政治とカネ」をめぐる大問題。徹底追究しなければならないことは明らかです。
ところが、そんななかで、この問題を1面でまったく取り上げなかった新聞があります。
社説:小沢幹事長―なぜ聴取に応じないのか : 朝日新聞
小沢氏団体に15億円 旧自由党資金 藤井前財務相あて助成金装い : MSN産経ニュース
「石川議員に頼まれ証拠隠した」 元秘書が自民勉強会で告白 : MSN産経ニュース
小沢氏側へ5千万円は「胆沢ダム受注の謝礼」 : 読売新聞
日本共産党の大会が13日から始まって、各紙とも、報道記事が載りました。
「志位・共産委員長『米との友好関係を望む』」(読売新聞)、「共産党、連立参加を視野? 党大会、柔軟路線を強化」(産経新聞)、「共産党、支持拡大へ柔軟路線 対保守層、米国で」(東京新聞)など、それぞれ穿った見方をしているなぁと思うところがありますが、それでも一応、共産党が新しい方針としてなにを打ち出しているのかをとりあげています。
そんななかで特異なのが「朝日新聞」。見出しに「『反日米同盟・反財界』 共産党大会で民主との違い強調」と大きく打ち出して、まるで共産党が「強硬路線」に戻ったかのような印象です。
「反日米同盟・反財界」 共産党大会で民主との違い強調 : 朝日新聞
志位・共産委員長「米との友好関係を望む」 : 読売新聞
共産党、連立参加を視野? 党大会、柔軟路線を強化 : MSN産経ニュース
共産党、支持拡大へ柔軟路線 対保守層、米国で : 東京新聞
『資本論』第13章「機械と大工業」を読んでいて、ふとわいた疑問です。
たとえば、機械と道具の違いについてマルクスは、機械の場合は、道具が「人間の道具」としてではなく、「1つの機構の道具」になっていると説明しています(新日本出版社、新書版『資本論』第3分冊、647ページ)。この「機構」の原語は、Mechanismus です。
確かに、ドイツ語の Mechanismus は英語で言えばメカニズム mechanism ですから、辞書的には「機構」という訳語で問題ありません。しかし、「機構」というと、たとえば NATO(北大西洋条約機構)のように、具体的な物ではなく、組織・制度を指す場合もあります(要するに「機構」という言葉には、Organismus もしくは Organisation の訳であるという可能性がつきまとうわけです)。だから、「機構の道具」と言われても、今ひとつピンとこないのです。
沖縄の米海兵隊のグアム移転をめぐって、グアムで開かれた公聴会で、住民からは反対意見が相次いだというニュース。しかもその反対理由というのが、海兵隊員が沖縄で起こしている事件・事故や基地騒音だったりする。
アメリカ人から見ても反対するような基地を、どうして日本が受け入れなければならないのか。ますます奇妙な話。
第163節?第164節。
まず「A 主観的概念」。第162節でいえば、形式論理学の概念。分類としては形式論理学の概念にあたるが、内容は、決して形式論理学の概念ではない。そこに注意。
a 概念そのもの
【第163節】
ここで、普遍・特殊・個別が出てくる。普遍が、「規定態」として現れ出たのが特殊。その特殊がもういっぺん反省されたのが「個別」。個別は、概念の否定的統一。否定的統一というのは、一度自分を否定して特殊へ行って、もういっぺん戻ってきたものという意味。
この否定の動きは、一方では現実(客観)の運動であり、他方では認識の働き(主観の動き)なのだが、ヘーゲルの場合、それが区別されていないことに注意。ヘーゲルの弁証法が観念論だという場合、それは、「理念」が主体に据えられているという意味とともに、このように、事物の客観的な発展と、主観的な人間の認識の発展とが区別されない、という意味がある。
共産党の発行する「しんぶん赤旗」の1月10日付日曜版に、作家の重松清さんと、共産党の参議院議員で、今年の選挙に東京選挙区からの出馬を表明している小池晃さんとの対談「人と人 つながる喜び」が載っています。
重松さん46歳、小池議員49歳で、どことなく体型も似ているような? お2人ですが、この対談がとてもいいのです。
とかくこの手の対談は、引っ張り出された重松さんの方にしてみれば、自分の読者には共産党支持者もいれば自民党支持者もいる、あるいは政治嫌いな人もいるだろうから、共産党の、しかも選挙を目の前にした国会議員との対談といっても、あまり生臭い政治向きの話は避けながら…ということになりがち。ところが、重松さんは、いきなり
大変楽しみにして伺いました。いつも乗る駅の前に小池さんのポスターが張ってあって、「この人に今日会うんだな」と。(笑い)
実に乗り気で、楽しそうに始まっています。
東京交響楽団第574回定期演奏会
シューマン:序曲,スケルツォとフィナーレ op.52
フィトキン:ピアノ協奏曲 'Ruse' (委嘱新作、日本初演)
ベートーヴェン:交響曲第7番 イ長調 op.92
指揮:大友直人/ピアノ:キャサリン・ストット/コンサートマスター:大谷康子
会場:サントリーホール/開演:2010年1月8日 午後7時〜
2010年最初のコンサートということで、普段は東響のコンサートは通ってないのですが、今回は1回券を買ってサントリーホールへ。
昨日は、新年最初のコンサートということで、東京交響楽団のサントリー定期演奏会に行ってきました。演奏の方はさておき、会場でいただいたプログラムに、音楽評論家の岡本稔さんと、東京交響楽団最高顧問の金山茂人さんが、昨年末の「事業仕分け」について並んで書かれていました。
岡本氏は、国の補助を「いつの時点でゼロにできるのか、見通しを示せ」という「仕分け」人の発言に、「このコメントを述べた人は、ヨーロッパの歌劇場の予算の過半数を国をはじめとする公共団体の補助が占めていることをご存じないのだろうか」と厳しく批判されています。
『資本論』第1部第13章「機械と大工業」の第3節「労働者におよぼす機械経営の直接的影響」のなかの、さらに「c 労働の強化」のなかに、こんなくだりが登場します(注157のついているところ)。
与えられた時間内へのより大量の労働のこの圧縮は、いまや、それがあるがままのものとして、すなわちより大きい労働分量として、計算される。「外延的大きさ」としての労働時間の尺度とならんで、いまや、労働時間の密度の尺度が現われる。(新日本版『資本論』、新書版<3>,709ページ、上製版Ib,706ページ)
問題は、この「労働時間の密度」です。
講談社現代新書、浅田實著『東インド会社』(1989年刊)
マルクスは、資本主義は16世紀に始まると書いていますが、16世紀に始まったのが、喜望峰回りの東インド貿易。そして、1600年にはイギリスの東インド会社が、1602年にはオランダの東インド会社が誕生します。
今日も渋谷で映画を見てきました。デンマークの反ナチ抵抗運動を描いた「誰がため」。ナチスの幹部や対独協力者を処刑していく「フラメン」(炎)と「シトロン」(レモン)というコードネームで呼ばれた2人の、実話にもとづく映画です。(今年2本目)