安倍政権のもとでの憲法改正反対54%

共同通信の世論調査。安倍政権のもとでの憲法改正に「反対」が54.8%と過半数を占める一方で、賛成は12月の調査から3ポイント下落して33.0%に。また、全原発の即時停止に49.0%が賛成。とても興味深い結果だ。

安倍政権下の改憲反対54% 原発即時停止49%賛成:共同通信

安倍政権下の改憲反対54% 原発即時停止49%賛成

2018/1/14 17:39 共同通信

共同通信2018/01/14

共同通信社が13、14両日に実施した全国電話世論調査によると、安倍晋三首相の下での憲法改正に反対は54.8%で、2017年12月の前回調査から6.2ポイント増加した。賛成は33.0%。小泉純一郎元首相らが主張する全原発の即時停止に賛成は49.0%、反対は42.6%だった。内閣支持率は49.7%で、前回調査から2.5ポイント増加した。不支持率は36.6%。
憲法9条に自衛隊を明記する首相の提案に反対は52.7%で、賛成35.3%を上回った。
長距離巡航ミサイルの導入は、賛成41.7%、反対46.7%。

しかし他方で、内閣支持率は47.2%から49.7%に上昇し、不支持率は40.4%から36.6%に下落している。誤差の範囲なのかもしれないが、私のような凡人には理解しがたい結果。

「生前退位」をめぐって

お父ちゃんが辞めたいと言い出したことにかんするメモ

  • 陛下の「お気持ち」に思う – 毎日新聞 吉田裕氏の「陛下」は新聞社が直してくれと言ったものだろう(個人の勝手な想像 mainichi.jp/articles/20160… posted at 12:56:23
  • 吉田氏のコメントは、皇室典範はそもそも戦後制定する際に新憲法に適合する形で踏み込んで見直すべきだったものを、長い間手をつけてこなかった政治の側の責任を指摘して、政治が自主的に議論を再開すべきだとするほか、すでに統合されている「国民の象徴」ではなく、国民を精神的に統合する能動的(続 posted at 13:06:59
  • @GAKU_IZ 役割と本人が考えていることがわかったとした上で、憲法上の根拠が曖昧なまま公務が拡大してきた危険を指摘するなど、やはりさすが吉田先生らしい発言。なんとなくふわふわと「生前退位を認めればいいんじゃない」という雰囲気満載のもとで、言うべきことをきちんと言ったと思う posted at 13:10:36
  • @GAKU_IZ それだけに、吉田氏がみずから「陛下」と呼んだとはなかなか思えない。新聞社がここだけは絶対直させてくれ、あるいは直らないなら掲載できないと言ったのではないか。もちろん、それを拒絶する手もあっただろうが、ふわふわとした雰囲気のもとで言うべきことを言う役割を果たすため posted at 13:13:01
  • @GAKU_IZ あえて新聞社の直すに任せたという可能性もある。 posted at 13:13:33
  • 議論すべき問題はだいたいこの辺だと思う pic.twitter.com/wZwDihjeFK posted at 15:22:00
  • @GAKU_IZ 最初のが毎日新聞、あとの3つは朝日新聞 posted at 15:23:00

朝日新聞が「日本会議」の動きを取り上げた

朝日新聞2016年8月5日付朝刊

朝日新聞2016年8月5日付朝刊

朝日新聞2016年8月6日付朝刊

朝日新聞2016年8月6日付朝刊

朝日新聞が、昨日、今日と連載で「日本会議研究 参院選編」上下を掲載。食い足りないところもあるが、「日本会議」がメディアで取り上げられるようになったことはよいこと。9月から改憲に向けた全国キャラバンを開始するつもりらしい。

NHK世論調査 憲法改正「必要ある」27% 「必要ない」31%

NHKの憲法改正にかんする世論調査。

まず、「改正する必要があると思う」27%に対し「改正する必要はないと思う」が31%で、「改正する必要はない」が上回った。しかも、「去年の同じ時期に行った調査と比べると、『改正する必要がある』はほぼ同じ割合だったのに対し、『改正する必要はない』は増えた」という。さらに、9条について改正する必要があると思うかという質問には、「改正する必要はないと思う」40%で、「改正する必要があると思う」22%を上回った。

面白いのは「立憲主義」についての質問。立憲主義を「知っていた」「ある程度知っていた」合わせて53%で、「あまり知らなかった」「知らなかった」合わせて41%を上回っているが、「知っていた」「ある程度知っていた」の割合は一昨年に比べていずれも増加したそうだ。改憲に突っ走る安倍首相のおかげとも言えるだろう。

NHK世論調査 憲法改正「必要ある」27% 「必要ない」31% | NHKニュース

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国会前抗議行動に参加しました

今夜は、戦争法強行採決から2か月、戦争法廃止!11・19国会前抗議行動に参加しました。平日の夜にもかかわらず、先月の9,500人に次いで9,000人の参加者と発表がありました。僕も先月に続いての参加。「戦争法はただちに廃止!」「戦争できる法律いらない!」「憲法破壊絶対反対!」「安倍政権は憲法守れ!」「野党は共闘!」とコールしてきました。

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小林節先生、「政策が違う」論を一刀両断!

日本共産党の提案した「戦争法(安保法制)を廃止する国民連合政府」をめぐって、与党、野党、マスコミを交えて議論かまびすしいが、憲法学者の小林節氏が、「日本海新聞」のコラム「一刀両断」で、「政策が違うのに連合政権は…」という議論に、文字通り一刀両断で答えておられる。

【一刀両断】「国民連合政府」と「政策の違い」:日本海新聞

会員限定の記事だが、日本海新聞は無料会員でも月20本まで読めるので、興味のある方はぜひご一読を。

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日経新聞世論調査 集団的自衛権の行使容認「反対」が51%

日本経済新聞とテレビ東京がおこなった世論調査で、憲法改正ではなく解釈変更で集団的自衛権の行使を容認しようという安倍内閣のやり方について「賛成」28%にたいして「反対」51%と大きく上回った。また、集団的自衛権についても「使えるようにすべきだ」37%にたいして「使えるようにすべきでない」が47%と、やはり多数を占めた。

憲法解釈変更、「反対」51% 集団的自衛権行使で:日本経済新聞

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「毎日」世論調査では9条改正反対が51%

この間、さまざまなメディアでの世論調査で、憲法改正反対、9条改正反対が増えていることが明らかになっているが、毎日新聞が5/2に公表した世論調査でも、その傾向が確認された。

憲法9条を「改正すべきだと思うか」との質問に、「改正すべきと思う」36%にたいし「改正すべきだと思わない」51%と過半数を超えた。去年の調査から、改正賛成が10ポイント減り、改正反対は逆に14ポイント増えて逆転したのはお見事! 9条の改正反対が「すべての年代で賛成を上回った」ことも注目してよい結果だろう。

本社世論調査:9条改正反対51%…前年比14ポイント増 – 毎日新聞

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米ニューヨーク・タイムズ紙、安倍首相の憲法解釈変更による集団的自衛権行使容認を批判

米ニューヨーク・タイムズ紙が、8日付で、安倍首相が、憲法解釈の変更によって集団的自衛権の行使を容認しようとしていることを「憲法9条をないがしろにするものだ」と厳しく批判する社説を掲載した。

社説は、そうしたやり方は「は民主主義的プロセスを完全に掘り崩す」とも述べ、「安倍首相は、憲法の主たる役割が政府権力をチェックすることにあるということを知るべきだ」「そうでなければ、わざわざ憲法を定める理由がまったくない」と厳しく批判している。

Japan’s Pacifist Constitution – NYTimes.com

ということで、いつものようにヘッポコ訳をしてみた。間違いがあったら、ぜひともこっそり教えていただきたい。

社説:日本の平和憲法

[ニューヨーク・タイムズ電子版、2014年5月8日]

 日本の安倍晋三首相は、日本軍が領海の外で同盟国と並んで戦えるように日本軍の役割を拡張しようとしている。彼は、より大きくなったグローバルな安全保障上の責任を、彼が予防的平和主義と呼んでいるものによって果たそうとしている。
 しかし、彼は大きな障害に直面している。今年ノーベル平和賞にノミネートされた憲法9条である。それは、日本国民は「国権の発動たる戦争を永久に放棄する」と定めている。戦力をもつことは憲法改正を必要とし、それは衆参両院で3分の2の賛成とそれに続く国民投票という、非常に高い手続きを意味するが、安倍首相はそれを変えようとしている。その代わりに安倍首相は、政府が憲法を再解釈することによって9条をないがしろにしようとしている。そのような行為は、民主主義的プロセスを完全に掘り崩すだろう。
 安倍首相の最高の政治目標は、第2次大戦後米軍によって書かれ、日本人に押しつけられた憲法を置き換えることだ。その憲法は、67年間、一言も書き換えられなかった。安倍首相は、憲法が日本の主権に厳重な束縛を課しており、時代遅れになっていると強く感じている。それでも、批判者たちが指摘するように、安倍首相は、憲法の主たる役割が政府権力をチェックすることにあるということを知るべきだろう。そうでなければ、わざわざ憲法を定める理由がまったくないのだ。
 現状のままなら、少数の政府連立与党で、深い平和志向をもつ公明党だけが、安倍首相の野望を阻止することができるだろう。公明党なしでは、安倍政権は参議院での多数を失うから、安倍首相は、憲法再解釈が公明党に受け入れられるように最大限の努力をしている。他の8つの野党は立場は入り乱れている。安倍首相は力をもっており、日本は正真正銘、民主主義が試されている。

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NHK世論調査でも9条改正反対派が多数

少し遅くなったが、憲法記念日を前にして発表されたNHKの世論調査について紹介しておく。

世論調査 憲法改正必要・不必要ほぼ同じ NHKニュース

憲法世論調査(NHK2014年5月2日)

まず、「憲法を改正する必要があると思うか」という質問に、「改正する必要がある」と答えた人が1年前から14ポイントも減って28%になる一方で、「改正する必要はない」という人が10ポイントも増えて26%になり、ほぼ拮抗したことは注目すべき点だ。

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憲法解釈変更による集団的自衛権の行使容認に反対56%

朝日新聞が世論調査の結果を発表した。注目されるのは集団的自衛権にかんするところ。

安倍首相が憲法の解釈を変更して、現行憲法の下でも集団的自衛権を行使できるようにしようとしていることについて、「賛成」27%にたいして「反対」54%と、「反対」が「賛成」にダブルスコア以上の差をつけて圧倒した。

今国会で変更、68%が「不要」 集団的自衛権めぐる憲法解釈 朝日新聞社世論調査:朝日新聞デジタル
朝日新聞社世論調査 質問と回答:朝日新聞デジタル

また、原発にかんしては、安倍首相が、将来的に原発ゼロをめざすという政府方針を変更したことについては「評価する」39%にたいし、「評価しない」が46%と、これも「評価しない」が上回ったし、原発輸出についても賛成29%にたいし反対は51%と過半数を超えた。

原発にかんしては、以前にもこのブログで紹介したように、直ちにか将来的にかの違いはあっても原発ゼロをめざすべきだという国民意識は明白であって、それを無視して原発の再稼働・輸出に突き進む安倍政権と国民世論の乖離は大きい。

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やっぱり憲法9条改正「反対」が過半数

読売新聞が恒例の憲法改正にかんする世論調査の結果を発表した。

「今の憲法を、改正する方がよいと思いますか、改正しない方がよいと思いますか」の質問に、「改正する方がよい」が42%、「改正しない方がよい」41%でほぼ拮抗する結果となった。前年の調査と比べると、「改正する方がよい」は9ポイントのマイナス(昨年は51%)、「改正しない方がよい」は10ポイントのプラス(昨年は31%)だ。集団的自衛権を認めるなどきな臭い動きが強まって、逆に「憲法改正はちょっと危ないんじゃないか」という世論が増えているのは大事な注目点だろう。

憲法改正賛成42%、反対41%:読売新聞
読売新聞世論調査「憲法」

しかし、一番の注目点は、読売新聞はまったく記事では触れていないが、憲法9条第1項、第2項のどちらについても「改正反対」が過半数を占めたこと。第1項(戦争放棄)については、改正する必要が「ある」17%にたいし「ない」76%(去年は「ある」19%、「ない」74%で、「ある」がさらに減った)。第2項(戦力不保持)については、改正する必要が「ある」39%にたいし「ない」52%(去年は「ある」44%、「ない」45%でほぼ拮抗していた)。

「集団的自衛権」についても、「これまで通り、使えなくてよい」が43%で最多数となっている(昨年の37%から6ポイント増)。

国会の憲法改正発議には、現在は3分2以上の賛成が必要(憲法第96条)だが、これを過半数に引き下げようという動きについても、「3分の2以上の賛成のままでよい」が52%で過半数を占めた。

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英フィナンシャルタイムズ紙、麻生発言を批判

麻生発言にかんして、日本経済新聞8月5日付が、英経済紙フィナンシャル・タイムズの論評を翻訳転載した。

FT紙の論評は、麻生発言は「与党自民党を牛耳る文化的保守派が修正主義の夢を捨てていないことを思い出させる」と指摘するとともに、自民党の憲法改正案については「新憲法を得た方が日本のためになるかどうかは議論の余地がある」とも述べて批判をにじませている。

さらに面白いのは、「矛盾しているようだが、現行憲法の最大の受益者に数えられるのは自民党自身かもしれない」と述べていること。すなわち、「憲法が多くのことをするのを許さないため」に、自民党は、「大半の有権者より右寄りの思想を持つ」にもかかわらず、「国民は自民党が軍隊(自衛隊)や自分たちの権利についてどんなことをするか心配せずに同党に票を投じることができた」と述べて、「新憲法を提言すること」は「日本と自民党にとっては、よりリスクが高いものかもしれない」と皮肉っている。

[FT]ナチス発言に見える自民党の憲法改正の野望:日本経済新聞

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【備忘録】麻生副総理は何を語ったか

本人はさっさと撤回し謝罪してしまいましたが、それだけこの発言が深刻な問題だという証拠です。あらためて新聞報道から、そのとき麻生副総理は何を語ったか検証しておきたいと思います。

あの手口を学んだらどうか 麻生氏の発言要旨:東京新聞
麻生副総理の憲法改正めぐる発言の詳細:朝日新聞

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9条改憲反対58%、96条改憲に反対55%―東京新聞世論調査

本日付「東京新聞」で世論調査。

憲法問題では、憲法9条を変える方が良いか変えない方が良いかとの質問に「変えない方がよい」が58%を占め、「変える方がよい」の33%を大きく上回った。また、改憲発議の条件を3分の2以上から「過半数」に引き下げようという96条改憲についても、「反対」が55%、「賛成」は38%だった。

東京新聞:96条改憲 55%反対 9条堅持も過半数 本紙世論調査

同世論調査は、原発問題についても興味深い結果を示している。

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自民党の憲法改正草案についてつぶやきました

  • 自民党憲法改正案第11条。現行憲法が「基本的人権の享有を妨げられない」とあるのを単に「基本的人権を享有する」に。意味は変わらないようにも読めるが、現行憲法ではわずかな差し支えでも「享有を妨げられている」と主張できるが、自民案では「まあだいたい享有できてるから文句を言うな」と却下。 posted at 21:37:26
  • 同第12条。現行憲法「自由及び権利は…これを保持しなければならない」を「保持されなければならない」と受身に。これも意味に違いないように読めるが、保持する主体が不分明に。現行憲法は、国民が不断の努力で保持しなければならないといっているのは明らか。 posted at 21:41:57

まだまだ続きます。

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「我々臣民としては、国民主権という傲慢な思想を直ちに放棄して…」

大日本帝国憲法復活を求める請願書

大日本帝国憲法復活を求める請願書

昨日、ツイッターで大きな話題になっていた、東京都議会で「東京維新の会」(自民党、民主党をやめた都議3人)+「平成維新の会」(一人会派)が賛成した、大日本帝国憲法の復活を求める請願。

大日本帝国憲法復活請願 「東京維新の会」が賛成: しんぶん赤旗

もちろん、こんな時代錯誤な請願は、自民党、民主党を含めた反対で否決されましたが、赤旗政治部記者さんが、その請願書そのものの写真をツイッターに載せていました。読んでみると…

http://twitter.com/akahataseiji/status/254054229872873472

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国政の混迷を「憲法のせい」にする責任逃れの議論

東京新聞2012年5月13日付「時代を読む」

東京新聞2012年5月13日付

昨日(13日付)の東京新聞「時代を読む」に、政治学者の佐々木毅氏が「憲法改正論議の点検」と題する評論を寄せられている。

佐々木毅氏といえば、政治改革の音頭をとってきた政治学者の一人として知られているが、この評論では、「盛り上がる憲法改正論議は『動かない政治』の現実を『憲法のせい』にする責任のがれの議論」「仕組みを変えても政治の体質が改善しないことはこの間十分証明された」など、昨今の憲法改正論議にたいする批判も見られる。

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憲法集会に参加しました

2012年憲法集会@日比谷公会堂憲法記念日銀座パレード

あいにくの雨になってしまいましたが、今年も、日比谷公会堂で開かれた憲法集会の銀座パレードに参加してきました。

会場についたのはちょうど3時頃。社民党の党首・福島瑞穂さんの話が終わって、共産党の志位委員長の話が始まったところでした。そのあと、参加者2600人で銀座をパレード。「憲法改悪ハンターイ!」「憲法9条をまもれー!」と声を響かせてきました。

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