生産財、消費財それぞれ1単位を生産するための標準的な生産方法は、（a1、τ1）、（a2、τ2）としよう。a1、a2 は、生産財、消費税をそれぞれ1単位生産するために必要な生産財の投入量、τ1、τ2 は、生産財、消費財をそれぞれ1単位生産するために必要な直接（その部門での）労働投入量。
生産財、消費財の「価値」を t1、t2 とすると、t1、t2 は、
t1＝a1t1＋τ1
t2＝a2t1＋τ2
の連立方程式できまる。（37〜38ページ）
生産は有意味で純生産が可能でなくてはならないから、a1＜1 を前提してよい。これを純生産可能条件という。この条件を置けば、上記の連立方程式は必ず正値の「価値」の大いさをとる。（39ページ）
両部門で利潤があるということは、
p1＞a1p1＋τ1w (3)
p2＞a2p1＋τ2w (4)
ということである。ここで、p1、p2 は生産財、消費財の価格を示し、w は貨幣賃金率を示す。労働者は賃金で消費財を購入するが、実質賃金率をR とすると、
w＝Rp2 (5)
である。（39ページ）
1−Rt2＞0 (14)
……両者の積Rt2 は、労働者が単位労働当たり受け取る消費財を生産するために、直接・間接に必要な労働量を示している。これが1より小であるということは、労働者が単位労働を行なって、受け取る消費財生産のために単位労働以下の労働しか支出されていないということである。すなわち、この差額だけ、単位労働時間のうち剰余労働となるわけである。（41ページ）
(14)はつぎのようにかきかえられる。
T−Bt2＞0 (15)
ここで、T は1日の労働時間、B は1日の労働力を販売して、労働者が受け取る消費財の量で、実質賃金率との間に、
R＝B／T
という関係がある。(15)の意味は、1日の労働時間Tが、1日当たり労働者が受け取る消費財の価値（Bt2）以上に延長されねば、利潤は存在し得ないと言うことを示している。このことを、はじめて明らかにしたのはマルクスである。（41〜42ページ）
条件(14)はつぎのようにかきかえられる。
R＜1／t2 (17)
われわれは、この項のはじめに、いったい、実質賃金率がどのような限度以下にある場合に利潤が生じるのかという問題を出した。(17)はこれに答えている。すなわち実質賃金率 R は、1／t2 を超えてはならず、それ以下である場合にはじめて利潤は存在しうるのである。1／t2 はどんな意味を持った量であろうか。・・・・・・消費財生産の労働生産性を与える。ここで注意しなくてはならないのは、消費財生産の労働生産性という場合、消費財部門で投下される直接労働についてではないということことである。（42ページ）
消費財の価値を低めるような生産方法の導入は、搾取率を高める。いわゆる合理化による搾取率の上昇である。・・・・・・労働者が消費する生活資料に生産上、直接にも間接にも関係しない部門、例えば奢侈品部門での技術変化は、上述の搾取率を変化させない。（44ページ）
搾取率は、i）実質賃金率 R と、ii）消費財の価値 t2 できまる。（同前）
労働者階級の生活にとっては、実質賃金率の高低はただちには生活の改善・悪化を意味するのではない……。というのは、労働者階級の生活の内容を規定するのは、1日に受け取りうる生活の資料の大いさBである。（45ページ）
本書において、実質賃金率の上昇、下落が中心問題の1つとなるが、それが労働者階級に対してもつ意味を正確にとらえてゆくことが大切である。（同前）
生産財、消費財の両部門の均等利潤率rは次の式できまる。
p1=（1+r）（a1p1+τ1w） (20)
p2=（1+r）（a2p1+τ2w） (21)
w=Rp2 (22)
純生産条件a1＜1が充たされ、かつ、剰余条件(14)が充たされた場合には、かならず正値をとる均等利潤率が存在する。（47ページ）
条件(14)は、消費財生産の労働生産性が高ければ成立するように思われる。そして、実際、本節のa項でみたように、労働生産性が高いことに剰余発生の根拠をおいた学説が存在した。労働生産性が高いこと、したがって、消費財単位生産に必要な投下労働 t2 が小であることが、剰余発生の十分条件であり得ないことは、(14)あるいは(17)をみれば容易に分かる。 t2 が以下に小であっても、R がそれにともなって大であれば、剰余条件(14)は成立しない。(16)からわかるように、実質賃金率 R は、1日の労働時間が短いほど、1日に労働者の受け取る生活資料が大きいほど大になる。だから、労働生産性が高くても、労働時間が短くなったり、労働者が1日に受け取る生活資料が大になれば、剰余は発生しない。剰余労働が労働生産性が高くさえあれば充たされると考えることは、剰余の存在が自然的（たとえば土地の肥沃度）、技術的条件から出てくると考えることである。また、1日の労働時間の長さや、労働者の1日当たり受け取る生活資料を不変量と考えているからである。しかし、これらは可変量であり、それを決定するものは、優れて社会的な諸条件である。したがって、剰余の存在は自然的技術的なものでなく、社会的な根拠に支えられているのである。（49ページ）
これに対してマルクスの労働力の再生産費の規定は、質的に異なっている（この点は、従来のマルクス経済学の研究で、十分注意されていないように思う）。マルクスは、労働力の再生産費という場合、賃労働者の再生産費と言うことを念頭に置いていた。したがって、それは、生理的、文化的、社会的に労働力が再生産されるというにとどまらず、つねに労働力販売者として労働力市場に繰返しあらわれざるをえない賃金であることが重要である。（54ページ）
古典派、マルクスともに、労働力市場の需給の緩急によって実質賃金率は下落、上昇すると見解をとっている。この点、本節の後段dで述べる諸理由によって、承認しがたい。これを別にしていえば、マルクスの見解は、資本蓄積過程と実質賃金率の運動を統一して考えねばならないとする重要な方向を与えている。私見では、マルクスの搾取論の証明は、資本蓄積過程を扱った『資本論』第1巻第23章にいたって完結する。本書は、そのような観点から、剰余発生の問題と蓄積過程との関連を中軸においている。（同前）
諸商品にたいする需要は、諸部門における生産活動に基本的には依存する。
マルクスは、拡大再生産表式を論じる際注4）に、このほかに、資本家階級の蓄積需要としての消費財需要を加えている。というのは、資本家が次期において生産拡大のために追加的に雇用する労働者の賃金部分にあたる消費財を、今期の消費財への需要として加えている。しかし、私見では、これは適当でないように思える。（83ページ）
注4）『資本論』国民文庫655〜690ページ。第3巻、第21章第3節「蓄積と表式的叙述」）
この理由。資本家が、次期生産を拡大しようと思ったとき、今期、そのために必要な追加的生産財を購入しておかなければならないのは当然。しかし、だからといって、追加的労働力まで購入しておかなければならないか？ 今期において資本家が、次期での生産拡大を企図するということと、次期において実際に生産拡大が企図どおりに行なわれるかは、別のこと。後者は、次期における諸事情によって決定される。
次期における生産水準は、次期における諸事情で決定され、それによって、次期の労働雇用量はきまるのである。そして、次期に追加雇用された労働者の消費財に対する需要は、次期の消費財にたいする追加需要として現れる、と考えた方がよいようである。（83ページ）
両部門の需給の一致点が成立したとして、生産量、雇用量、実質賃金率は、(1)生産財に対する新規投資需要、(2)消費財に対する資本家需要、(3)両部門の資本家の生産決定態度にどのように依存しているか。（86ページ）
かくして、蓄積需要の増大は、生産財、消費財の価格を、いずれも貨幣賃金率以上に上昇させ、実質賃金率を低下させる。生産財の生産量は増加させるが、消費財の生産量は減少させる場合もありうる。したがって、両部門の雇用量総計は減少することもありうる。蓄積需要が増大したとき、消費財の生産量、したがって、消費財に対する需要が減少することがあるという結論は、のちに恐慌の問題を考える際に重要な役割を果たす（第3章第2節、a項参照）。この場合の消費財需要の減少は、実質賃金率の下落や、雇用量の減少による労働者の消費需要の減少によるのである。このとき、消費財部門の利潤率は、生産財価格の上昇のため下落している。蓄積需要の減少の場合はこの逆。（87ページ）
いま、例えば、消費財部門の資本家が、従来より、より低い利潤率でもいままでの水準の生産を決定するようになったとしよう（これはなんらかの矯正なしには不可能だが）。すると、消費財で測った実質賃金率は上昇する。その結果、労働者の消費需要が増加して、消費財生産、生産財生産はともに増加する。この場合には、資本家の蓄積需要や個人消費の増加の場合とちがって、生産水準の上昇が、実質賃金銀の下落をともなうのでなく、実質賃金率の上昇がともなう点が注意されなくてはならない。すなわち、この場合には、労働者の消費需要の増大による生産水準の上昇があるのである。だが、このことが可能なためには、資本家の供給態度の変更が絶対必要である。ケインズは、このような方向への研究、そのための政策を考えてもみない。これは彼がブルジョア経済学者として、資本家の利潤追求態度を変化しえない「神聖」なものとみなしていたことを示している。（88ページ）
↑
これが置塩氏の結論で重要なところ。経済の民主的規制で、置塩氏が想定したような「強制」ができたとすれば、労働者の実質賃金率を引き上げつつ、経済水準全体を引き上げることが可能だということ、つまり“国民の懐を暖めてこそ、経済は発展する”ということの経済学的証明。
生産技術が変化してゆく場合の均衡蓄積経路について（184〜185ページ）
「不均衡過程が何故に一方向に累積的に進行してゆくのかが、本節の課題である」（189ページ）
過剰生産の2つのケース。(1)生産された商品が需要より大である場合、(2)生産された商品と需要は一致しているが、その生産水準が生産能力を下回っている場合。（189〜190ページ）
現実の生産水準x1、x2は次の方程式によって表わされる。
x1＝a1x1＋a2x2＋Ｉ1＋Ｉ2………………(1)
x2＝w/p2（τ1x1＋τ2x2）＋C……………(2)
※x1、x2は、生産財、消費財の生産量。a1x1＋a2x2は生産財への補填需要、Ｉ1、Ｉ2は生産財、消費財の蓄積需要、w/p2は実質賃金率、Cは資本家の消費需要を表わす。
(1)(2)を見ると分かるように、生産財、消費財にたいする需要の家、この期の生産水準に依存しない部分がある。それは、資本家の蓄積需要I1、I2と個人消費Cである。
資本家は蓄積需要、個人消費を今期の生産物の実現を待って支出するのではなく、それらによって得られるであろう利潤を見越して支出する。したがって、それらは今期の生産水準と事前的な関係をもたない。（190〜191ページ）
かくして、総需要、生産水準は
で決まる。（191ページ）
したがって、
この4つの要因のうち、最も主要な要因は、資本家の蓄積需要である。（192ページ）
蓄積需要の変化が総需要、総生産水準に「常数」的影響を及ぼす、とくに蓄積需要の減退が大幅な総需要、総生産水準の減少をもたらすというのは、資本制に固有のことである。（193ページ）
社会主義社会では、一定期間、生産拡大のために追加的生産財の高めの生産がおこなわれていたが、ある時点で追加的生産財のそれ以上の必要がないことが決定されれば、その時点以後において、拡大した生産財を消費財生産にふりむけ、したがって労働者の時間あたりの消費財の割当量の増大を決定する。こうして蓄積軌道の切り替えはおこなわれ、総需要、総生産水準の収縮は生じない。（194ページ）
この3点を明確に理解することは、資本制の蓄積過程における不均衡を生み出す要因を理解し、その累積性と逆転の必然性を理解するために、そしてそれらが資本制の根本的な生産関係に根ざしていることを理解するために絶対必要である。（194ページ）
生産に関する決定のうちで主要なものは、次の三つである。
これら3つの決定は、どのような社会においても誰かが何らかの形で行なわなければならないものである。資本制社会では、これらの決定が資本家によって指摘利潤追求を基準として行なわれる。
それゆえ、諸商品の販売、実現が順調に進行しているときには、資本家間の信用授受による蓄積需要は、どのような規模にも拡大できる。ここに一つの循環的関連がある。蓄積需要を、もし信用によって適当な大いさに維持することができれば、信用の崩壊はまぬがれる。このように考えると、信用の限界は、諸商品の実現、したがって総需要の状態に依存し、総需要は資本家の蓄積需要に規定される。つまり、信用の限界は蓄積需要自身に依存するといえる。ここでも蓄積需要が独立変数である。だから、資金の上限は、もし拡大再生産が超過需要の方向へ乖離して進行しているときには、上昇してゆくのである。（201ページ）
「資金の上限が蓄積需要の増大を妨げ、それによって蓄積需要の停滞→総需要減退→過剰生産が開始されるとする論者があるが、これは誤りである。過剰生産の開始が資金の上限の上昇を停止させ、さらに信用の収縮・崩壊を生み出すのであって、これによる蓄積需要の圧迫は、すでに開始された下向過程での出来事であって、それが一般的過剰生産を開始させるのではない。」（同前）
上方への不均衡累積過程においては、次のような不均衡が累積していった。
これらが、恐慌によって暴力的に均衡化される。（260ページ）
この不均衡は上向過程では、諸商品にたいする超過需要という形態であらわれ、累積的に増大する。しかし、実はその内容は、社会の生産能力が人々の消費を上回り、そのギャップが累積的に拡大してゆく過程なのである。この生産能力と消費とのギャップの拡大にもかかわらず、諸商品市場では過剰生産ではなく超過需要が生じ、それによって一層このギャップを拡大してゆくことができたのは、資本家階級の蓄積需要によって、このギャップが吸収されていったからである。労働者の消費を制限しながら、拡大してゆく生産能力のより多くの部分を毎期、生産能力の増加にふりあててゆく。そこには明白に生産と消費の矛盾がある。資本家の蓄積需要が累積してゆくうちは、にもかかわらず、この矛盾は過剰生産として顕在化せず、激しくなってゆく。しかし、前節でのべた、いずれかの諸契機によって、資本家の蓄積需要が減退せざるをえなくなったとき、この矛盾は明白にあらわれる。拡大した生産能力と制限された消費のギャップが暴力的に縮められねばならない。（260ページ）
資本家の蓄積需要が減少したとき、生産縮小と消費減少が行なわれるしかない。しかし、それがどうして生産と消費のギャップをちぢめる均衡化という意義をもちうるのだろうか。それは、このような生産、消費の縮小過程のなかで、消費財生産の比重の増加、時間当り実質賃金率の上昇が、強制的に発生することにあらわれている。（261ページ）
強行の下降過程における生産水準の全面的低下において、より大幅な縮小を行なわなければならないのは、生産財部門である。（261ページ）
下降局面においては、生産水準の全面的縮小、大量失業の発生のなかで、実質賃金率が労働生産性の上昇率以上に上昇し、搾取率が下落する。こういう形で、生産と消費のギャップは縮められる。（261〜262ページ）
マルクスが述べ、レーニンがツガン・バラノウスキーを批判する根拠とした「生産は究極的には消費に規定される」という命題は、このような不合理な形態で成立する。この命題をもって恐慌発生の契機とするのは誤り。この命題が、恐慌によって貫徹するのである。（262ページ）
この不均衡は、恐慌に始まる下方への累積過程において、生産の縮小をともなう大量の労働者の解雇という形態で解決される。下向過程では、消費財で測った実質賃金率が上昇するにもかかわらず、労働者階級の生活状態や消費双系は悪化・減少していく。（262ページ）
上方への累積過程においては、社会的標準的な生産方法より劣等な、労働生産性の低い生産技術を使っている資本家は、有機的構成が低いこととあいまって、かえって高い利潤率を上げる。だから、上方への累積過程においては、劣等な生産技術の放棄は強制されないどころか、その方が資本家にとって有利であるという状態が生じる。（264ページ）
社会的に劣等な生産方法の廃棄が強制され、さらに社会的標準的な生産方法自体が変化させられるのは、恐慌によって始まる下方への累積過程において。下降局面では、実質賃金率が上昇し、劣等な生産方法で生産している資本家から順番に利潤がゼロに近づく。その結果、資本家は没落か、労働生産性のより高い生産方法への転換を余儀なくされる。（264〜265ページ）
下降局面では、より労働生産性の高い生産方法への転換が強制され、「価値革命」が実行されていく。このことを強制する主要因は、実質賃金率の上昇。その上昇をもたらすのが下方累積過程である。（265ページ）
上方累積過程では、生産財部門の利潤率は、消費財部門の利潤率よりも先行して上昇する。しかし、上方累積過程では、この利潤率の不均等は、資本の生産財部門への移動によっては解決されない。なぜなら、生産財部門への資本を投入するために追加生産財需要が発生し、生産財部門の利潤率がいっそう高くするからである。
両部門間の利潤率を均等化させる過程は、下方への累積過程において行なわれる。下方累積過程では、生産財部門の利潤率の方が先行して下落する。その結果として、長期的・平均的に利潤率の均等が実現される。利潤率の均等化は、平穏な資本間競争によるのではなく、恐慌によって媒介される二つの不均衡累積過程の相殺結果として実現される。（265〜266ページ）
置塩氏は、反転の契機を次のように検討していく。
ここで、（イ）と（ロ）が区別されていることがミソ。その意味は、以下明らかにされる。
下向過程においては、実質賃金率が下落することによって搾取率が上昇し、利潤率も上向するという理論は間違い。失業の発生は貨幣賃金率を下落させるが、資本家の蓄積需要の縮小は、諸価格をそれ以上の率で下落させ、利潤率が低下し、それがさらに蓄積需要の縮小を招き、さらに利潤率を低下させる。（271ページ）
資本家の蓄積需要の減退は、単に追加的生産財需要がゼロになるというだけでなく、補填のための需要も行なわなくなることがありうる。その場合、資本の蓄積率はマイナスになる。（271ページ）
この場合でも資本家は、価格が経常経費を上回れば、生産設備を稼働させる。なぜなら、生産設備は過去に購入したものであり、稼働したからといって追加的な支出を必要としない。だから、まったく遊休させるより、稼働させて生産した方が経常費用だけでも収益があり、償却費の一部も回収できるから。（274〜275ページ）
上方への転換が始まるためには、資本家の蓄積需要が復活しなければならない。（275ページ）
生産水準が、資本家の補填需要をわずかに上回る水準にまで低下したとき、利潤総計は、資本家の補填需要以外の需要総計と等しい。資本家たちは、このわずかな利潤をめぐって競争する。そのとき、個々の資本家は、自分だけが生産を増加させれば、その分利潤を増やすことができる。しかし、総利潤の合計は増えないので、実質賃金率が上昇し、労働生産性の低い資本家から利潤がえられなくなり、生産を放棄せざるをえなくなる。それを回避するためには、選りすぐれた労働生産性をもつ新しい生産方法の採用を余儀なくされる。この強制力が、資本制を強いられた低位の単純再生産から抜け出させ、上方への転換を行なわせる。（277ページ）