こないだCPU、MBなどを一新した自宅のパソコンですが、今日、とあるソフトを削除したところ、Windows画面からログオン画面に切り替わるところでリセットがかかってしまって、起動しなくなってしまいました……。(T^T)びえ〜〜〜〜
回復コンソールで修復しようと思ったら、WindowsをインストールしたドライブがなぜかDドライブになって、データを入れていたDドライブがCドライブになっている…。なんで？ 原因が分からんし、直し方も分からん…。
困った……
国立近代美術館の「アジアのキュビズム――境界なき対話」に行ってきました。
この展覧会は、アジアの芸術家がキュビズム的動向をいかに受け入れ、いかにそれに応えてきたかという問題に焦点を当てる世界で初めての試みであり、アジア11カ国約120点の作品を「テーブルの上の実験」、「キュビズムと近代性」、「身体」、「キュビズムと国土（ネイション）」という4つのテーマから紹介します。本展が、アジアにおけるモダニズム絵画の諸相を綜合的に捉えなおす絶好の機会となり、さらには、キュビズムとは何か、近代芸術とは何か、という問いに対する私たちの側からの応答となることを願っています。（同展のチラシから）
で、いかにもキュビズムといった絵から、これがキュビズム？という絵まで、いろんな絵がありましたが、1つ気がついたのは、日本のキュビズム受容が1930年代なのにたいして、アジア諸国のそれが1950年代だということです。その理由は、もちろん明白で、戦前のヨーロッパ諸国の植民地支配、そして1940年代前半の日本の占領と戦争、そして1945年の日本の敗北から独立までの激変です。民族独立と近代化との独特の重なり方が、アジアのキュビズムの特徴かも知れません。
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北朝鮮の核問題をめぐる6カ国協議が共同声明を採択。第1項で、北朝鮮が「すべての核兵器および既存の各計画を放棄する」ことを約束。
日経新聞は、政府と与党が所得税・住民税の定率減税を2007年中に廃止する方針を固めたと報じています。他方で、他のメディアは、中川秀直・自民党国対委員長が2008年1月全廃との見通しを明らかにしたと報道。
廃止時期が1年ずれるにせよ、政府・自民党が「大勝」を受けて、増税路線を進めることは確実。
なお、定率減税は、すでに所得税については来年1月から、個人住民税については来年6月から半減されることが決まっています。全廃されれば、それによる増税は全体で3.3兆円になる見込み。
定率減税2007年全廃・実質3.3兆円増税、政府・与党方針（日経新聞）
定率減税、08年1月に全廃の考え 自民党国対委員長（朝日新聞）
野党・キリスト教民主同盟・社会同盟（CDU・CSU）が第1党になったものの、社会民主党（SDP）との議席差は3。しかし、東部ドレスデン選挙区が、候補者死亡のため、10月2日に投票延期となったため、最終結果は確定していない。
CDU・CSU＋自由民主党では過半数に足らない。左翼党が、SDP＋緑の党の旧与党連立を閣外協力にせよ支持すれば、シュレーダー政権が続くことに。しかし、シュレーダー政権の「改革」路線を嫌ってSPDを割って出た左翼党だけに、それも難しいか…。何にせよ、左翼党54議席は大健闘。
民主党の小林憲司前衆議院議員（愛知7区から立候補、落選）が、私設秘書、元秘書といっしょに覚醒剤取締法違反で逮捕。
以前から使用していたと言うことは、現職国会議員時代に覚醒剤を使用していたと言うこと。あきれた…
ようやく時間がとれるようになったので、いろいろ見に行きたいものをチェック！
結局、今日は何にもせずに、一日ごろごろ。（?＿?；）
やっぱり疲れてますねぇ?
少し前だけれども、考古学についての本を2冊読みました。どちらも、考古学の年代測定法に関連したものです。
2002年に、弥生時代の始まりがこれまで考えられていたよりも500年遡るという説が出されていたのですが、この「暦年較正年代」の正体がよく分からなかったのですが、2冊目の本を読んで、ようやく少し分かってきました。従来の学説との関係をどうするかという問題は残っていますが、年輪年代法も含め、弥生時代の実年代が相当遡るのは間違いありません。
全国各地の「九条の会」の動きを、インターネットで流れているニュースから拾いました。
コンサート3連荘！ （＾＾；） いささかお疲れ気味ですが、今日は、錦糸町のすみだトリフォニーホールへ。
【音楽会情報】
指揮：クリスティアン・アルミンク／ギター：長塚節／ソプラノ：天羽明恵／メゾ・ソプラノ：エリーザベト・クールマン／合唱：栗友会合唱団
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「読売新聞」の世論調査。
「日本国民であることを誇りに思いますか？」の質問に、「思う」88%、「思わない」11%、また「国の役に立ちたい」と「思う」が68%を占める。
しかし他方で、日本が侵略されたら「安全な場所へ逃げる」が35.4%でトップ。「武器を持って抵抗する」は16.6%しかない。「世界の中の日本について」では「他国の顔色をうかがっている国」が73.6%、「国民の利益について」でも「国の指導者たちが、自分たちの利益を優先しがちな国」が72.9%、「国家戦略について」でも「明確な長期目標や国家戦略にかける国」71.4%という結果。
これで、なんで「誇り」に思えるのか不思議…。
景気回復局面と言われつつも、まだまだ中小零細企業や地方経済は厳しいと言うことです。
中国に対抗して日米同盟の緊密化をというほかに、イラク自衛隊派遣の延長、ふたたび憲法９条は日米同盟の「障害」だなど、言いたい放題。
サウジアラビアは、世界最大の産油国で、「アラブの盟主」とも言われます。「ワッハーブ派」を事実上の「国教」とする原理主義の国で、オサマ・ビンラディンもサウジアラビア出身。同時に、湾岸戦争いらい米軍が駐留し、イラク戦争でも出撃拠点となっています。にもかかわらず、議会がない、選挙も行われていない、女性は自動車を運転することも許されない等々で、欧米からは非民主国家として非難され、ブッシュ米大統領のアラブ民主化計画の標的にもなっています。
本書は、そんなサウジアラビアについて、「ワッハーブ派」とは何か、王族と宗教勢力、宗教と教育、石油と経済、女性の地位など、その実情をあきらかにしています。そして、サウジアラビアのどこにいま変化が現れているか、何に注目したらよいか、「内面の論理」にそって理解する上で、分かりやすく参考になります。
【書誌情報】著者：保坂修司／書名：サウジアラビア――変わりゆく石油王国――／出版社：岩波書店（岩波新書・新赤版964）／出版年：2005年8月／定価：本体780円＋税／ISBN4-00-430964-6
昨日に続いて、今夜もサントリーホールへ。（＾＾；）
ホントは金曜日の上野・文化会館なんですが、明日は新日本フィルの定演なので、チケットを振り替えてもらいました。
【演奏会情報】
指揮：クリストフ・エーベルレ／チェロ：古川展生
前半のハイドン：チェロ協奏曲は、1961年になって筆者譜が発見されたという曲。演奏会で生のハイドンを聴くのは本当に久しぶりでした。明るく、分かりやすい音楽構成は、やっぱり…という感じで、たまにはハイドンもいいかなと思えました。（＾＾；）
古川展生さんの演奏は、溌剌としていて好印象。都響の主席チェロ奏者を務めるとともに、ソリストとしても活躍されているそうで、また聴いてみたくなる演奏でした。
ということで、「国益を重視する理念的な『保守派』がガタガタになった」と「産経新聞」がぼやいてます。
同じく「日経」夕刊の記者座談会は、任期延長論に関連して、こんなことも言ってます。
――来年9月で切れる小泉の総裁任期は延ばすのかな。
A 本人にその気はない。郵政民営化以外に関心がないから。年金改革も行財政改革も「次の首相が取り組むべき課題」と思っている。
なんともまぁ、無責任な話ですが、小泉首相ならありそうなこと。(^_^;)
「神奈川新聞」9月13日付に「解散決意は1年前」という記事が載っています。
小泉が与党の了承なしに郵政民営化基本方針を閣議決定し、直後の内閣改造もその方針を踏み絵とするなど「郵政シフト」を強いた昨年9月。国対委員長中川秀直は、対応を協議していた小泉から打ち明けられた。
「法案が否決されたら解散する。誰にも言うなよ」
解散への構えも事前に整えていた。まだ法案が衆院特別委員会で審議されていた6月から7月にかけ、小泉は周辺に「法案が成立するケースの対応は一切考えなくていい」と言い放った。微妙な言い回しだが、「否決―解散」に備えよとの指示だった。
一方、七月五日の衆院本会議での予想以上の反対票続出を経て、小泉サイドは選挙に向けて準備に入っていた。同月末には側近の首相秘書官飯島勲が、環境相小池百合子や上智大教授猪口邦子ら数十人に上るリストを手に、亀井ら反対派の選挙区に擁立する対抗馬の選定作業に着手した。
う〜む、こうやって考えると、まるっきりの仕手戦だなぁ…。
「日経」夕刊の記者座談会から。どこまで本当かは分かりませんが…。
A 六月ごろ、国対委員長の中川秀直に電話で「やろうよ」と言ったらしい。中川は「待ってください」と押しとどめてたとか。
B 中川も「勝てる」とみて方向転換した。郵政法案の参院採決直前、森喜朗に小泉説得を命じられたが、「解散を志向するおれに言っても無理ですよ」と答えてた。
C 財務省のある幹部は春ごろから「官邸が法案修正で全く譲らないのは解散を誘発するためだ」と吹聴していたよ。
「読売新聞」9月13日付の座談会では、宮沢元首相がこんな発言をしています。
――首相にはっきりしたシナリオはあったのか。
宮沢 それはもっと評価しないといけない。今度だって2、3か月のところは読んでやっていると思う。
衆院各派協議会で、自民・公明与党と民主党が常任委員会として「憲法調査委員会」設置で合意。憲法改正の「国民投票法案」制定に向けて、国会審議ができるようにするもの。
自衛艦のインド洋派遣延長、定率減税の07年度全廃に続いて、自民大勝で真っ先に着手したことの3つめがこれ。