これ↓は、横浜国立大学の蔵書である『資本論』第1部第2版のPDF版（253MB）。
かなりボロボロです。(^_^;)
http://kamome.lib.ynu.ac.jp/dspace/bitstream/10131/7686/1/014.pdf
まだまだ見つかる『資本論』
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「資本論」タグアーカイブ
ついに、『資本論』初版のPDFを手に入れました!!
『資本論』初版（1867年）本扉
Google Booksをいくら探しても見つからなかった『資本論』初版（1867年）のPDF版をついに手に入れました!!
こちらのOpen Libraryに公開されています。
上記ページで、右欄の [Online] をクリックすると、ブラウザで初版『資本論』を閲読できます。
所有か占有か？
『資本論』の「否定の否定」のパラグラフで、最後に登場するところは「共同占有」なのか「共同所有」か。少し考えてみました。
ふたたび再建される個人的所有について
またまた、生産手段の共同所有の基礎の上に再建される個人的所有についてさえずりました。ちょいと、論点がひろがったかな？
生産手段の共有の基礎の上に再建される個人的所有は生産手段に対する所有か？
この問題について、大谷禎之介氏の『マルクスのアソシエーション論』（桜井書店、2011年）を読んでみました。大谷氏の「アソシエーション論」については共感する部分も多いのですが、その全体を論じる能力は僕にはありません。ここでは、問題を、第2の否定の結果として、生産手段の共同占有の基礎の上に再建される労働者の個人的所有が、生産手段にたいする所有のことなのか、消費手段（生活手段）にたいする所有のことなのか、という点に絞って、考えてみたいと思います。
生産手段の共有にもとづく個人的所有の再建とは
マルクスが考えた「生産手段の共有にもとづく個人的所有の再建」とは何かについて呟きました。
本日のツイートは、このほかにも、余ったもやしは茹でて冷凍しておけばよいという、大変ためになることを教えていただきました。(^_^;)
これはまさしくブルジョア的「土地国有化論」!!
本日の日本経済新聞「大機小機」は「土地保有株式会社のススメ」。
「思考実験」と断りつつ、「地区や町などの単位で、土地所有者が土地を現物出資して株式会社を設立する」という「土地保有会社構想」を取り上げている。株式会社が個々に土地を買い取るのではなく、町単位で、すべての土地所有者が土地を出し合って、丸ごと株式会社所有にするというところがミソ。
はたしてそんなに上手くいくのか、などという議論は不要。あくまで「思考実験」なのだから。それでも、本来は公共財であるはずの土地を共有財産化することによって、公共財本来のあるべき姿に近づけようという発想はよく分かる。
「資本論」についてつぶやきました
『資本論』について、いくつかつのテーマについてぶやきました。翻訳にかんすることがいくつかと、「いわゆる本源的蓄積」はなぜ「いわゆる」本源的蓄積なのかという問題。(^_^;)
夜中に、BS歴史館「戦争指揮官リンカーン」（2011年12月22日放映）なんてものを録画で見てしまったもんだから、ちょっとあっちこっちに発想が展開してしまいました。
ほいでもって『資本論』についてあれこれ
ほいでもって、『資本論』について、あれこれ呟きました。おつきあいいただいた @marukenkyu さん、ありがとうございました。m(_’_)m
『資本論』新訳について呟きました
中山元訳『資本論』第１巻第１分冊（日経BP）について呟きました。
#資本論草稿集9 まだまだつぶやき続けます
#資本論草稿集9 本日のつぶやき
#資本論草稿集9 についての本日のつぶやきです。
#資本論草稿集9 本日のつぶやき
#資本論草稿集9 についての本日のつぶやきです。
マルクスに世界経済を救うチャンスを!
今日の綱領講座で、志位さんが紹介していたジョージ・マグナス氏（UBSインベスティメント・バンク上級経済顧問）の論文というのは、こちら↓。ブルームバーグというアメリカの経済誌に載った論評です。
Give Karl Marx a Chance to Save the World Economy: George Magnus – Bloomberg
日本経済新聞、「もっと個人消費を」と悲鳴を上げる
本日（10/16）の日本経済新聞の社説を、お読みになりましたか? 題して「個人消費は工夫でもっと掘り起こせる」。
曰く、社会が成熟すると「国内の個人消費はもうあまり伸びない」という見方は「本当だろうか」。「今月発表された流通業界の決算や、震災後の消費者行動は、国内市場に開拓の余地が大きいことを示している。成長の機会を逃すべきではない」云々。
先日の古典教室で、講師の不破さんは、資本にとっては、労働者は、労働力の売り手としてはできるだけ賃金を安くしておきたいが、買い手としてはできるだけたくさん商品を買ってもらいたい――この生産と消費の矛盾は、資本主義にとって避けがたい体制的矛盾だということを、マルクス『資本論』の文章を引いて紹介していましたが、この社説は、まさにそのことを表わしているのではないでしょうか。
日経BPから中山元訳で『資本論』新訳がでるらしい
twitterを眺めていたら、こんな記事が…
黒沢正俊 (383kuro) は Twitter を利用しています
383kuro 黒沢正俊
このところ、『資本論』第１巻の４章までのゲラと格闘している。マルクス、凄い。画期的な新訳とＰＲしておこう。タイミングもいい。動乱の季節は１９７０年代以来。
31分前
エンゲルスの「資本主義の根本矛盾」の定式化をめぐって
先日の古典教室では、エンゲルスが『空想から科学へ』のなかで定式化した「資本主義の根本矛盾」について、講師からかなり立ち入った問題点の指摘がありました。
講師が「私が疑問に思うのは」として指摘したのは、以下の4つの点。
- 社会的生産と私的取得との矛盾というエンゲルスの定式には、肝心の剰余価値の搾取が出てこない。
- プロレタリアートとブルジョアジーの対立が、根本矛盾の「現象形態」とされているが、しかし、これは資本主義の階級対立そのものであって、何か別の矛盾の「現象形態」だったりするのか?
- 生産の無政府性は、商品生産の特徴であり、資本主義以前から商品生産社会では起きていたこと。それが資本主義になるとより大規模に起こる、というだけでは、資本主義の矛盾を説明したことにならない。
- このあと、資本主義の枠内ではあれ生産の社会的性格の商品をせまられるとして、株式会社、トラスト、国有化があげられているが、エンゲルスは、これらをもっぱら生産の無政府性を解決するための資本の発展と見ている。それで20世紀から21世紀の資本主義をとらえることができるか?
私が、講義を聞いていて、とくに「なるほど」と思ったのは、この第4の点です。
資本論第2版を手に入れました(^_^)v
『資本論』ドイツ語第2版を手に入れました。といっても、現物ではありません。Googleブックスでスキャンされたものですが…。でも、PDFで全文ダウンロード可能です。(^_^)v
Das kapital: Kritik der politischen … – Karl Marx – Google ブックス
本日のお買い物
いずれも出たばかりの新刊。左から順番に、
- デヴィッド・ハーヴェイ『〈資本論〉入門』（作品社、本体2,800円）
- 竹内正浩『地図と愉しむ東京歴史散歩』（中公新書、本体940円）
- 元木泰雄『河内源氏 頼朝を生んだ武士本流』（中公新書、本体800円）
- 安西祐一郎『心と脳 認知科学入門』（岩波新書、本体860円）
4つめの「調査委員会」
以前、『資本論』には3つの工場調査委員会が出てくると書きましたが、あらためてよく読んでみると、そのほかにもう1つ、調査委員会が登場します。
それは、第24章「いわゆる本源的蓄積」第6節「産業資本家の創生記」の原注(246)のなかに、フランシス・ホーナー ((工場監督官レナード・ホーナーの兄で、ホイッグ党下院議員。))の言葉として出てきます。
もう1つ、もっと恐ろしい事件が、議会の調査委員会の一員としての自分の耳に入った。 ((新日本出版社『資本論』上製版Ib、1293ページ、新書版第4分冊、1299ページ、ヴェルケ版786〜787ページ))
ここで言われている「議会の調査委員会」とはいったい何なのか? 手がかりは、1815年ごろの存在した委員会だということと、王立の委員会ではなくて「議会の」委員会だということです。
それで、いろいろ調べてみると、これは、1816年に下院に設けられた「工場児童にかんする調査委員会」だということが分かりました。児童保護法案の審議のためにつくられた委員会で、同法案を提案したロバート・ピール卿の名前をとって、「ピール委員会」と通称されているようです。
この原注246に書かれているように、ロバート・ピール卿は、1815年6月に「児童保護法案」を提案。その審議のために下院内に委員会が設けられました（だから「議会の」委員会）。そして、翌1816年4月から6月にかけて各階層47人の証人喚問 ((証人となったのは、綿工場主、綿業以外の工場主、商人、医師、治安判事など。))を実施しました。この法案の制定を働きかけたのがロバート・オウエンで、オウエン自身も同調査委員会の証人としてピール卿の質問に答えています。
結局、同法案は、1819年に成立しますが、その中身は、オウエンの考えていたものとはかけ離れたものになってしまいました。成立した法律は以下のようなものでした。
- 9歳未満の児童について工場労働を禁止。（オウエンは12歳未満の禁止を要求）
- 16歳未満の全員について食事時間を除いて1日12時間以上働かせることを禁止。（オウエンは10時間半への制限を主張）
- 適用されるのは綿工場の一部のみ。（オウエンは、20人以上が雇用されている綿・羊毛・亜麻・その他の工場への適用を主張）
なお、原注246では、マルクスは、F・ホーナーの発言を1815年のものとして紹介していますが、内容から考えて、これはマルクスの思い違いでしょう。法案の提出は1815年ですが、同委員会の設置された1816年から同法が成立する1819年までの発言だと思われます。ちなみに、注246の、このF・ホーナーの発言のくだりは、ジョン・フィールデン『工場制度の呪詛』（1836年刊）の11〜12ページ ((Marx Engels Collected Works、vol.26の編集注672、新MEGAアパラートによる。))からとられていますが、引用するさいに、マルクスは法案が提出された1815年のものと思い込んでいたのかも知れません ((したがってまた、注246で、ホーナーの「2年前」という言葉にマルクスが「1813年」と書き込んでいるのも、本当に1813年の事件だったのかどうかは調べてみないと断定できないでしょう。))。
【参考文献】
- 武田晃二「R・オウエンにおける1815年『法案』をめぐる思想的研究」（『北海道大学教育学部紀要』第22号、1973年11月）
- ハチンズ、ハリソン『イギリス工場法の歴史』（大前朔郎ほか訳、新評論、1976年）