南米の新聞記事を翻訳紹介しているブログです。日本のマスメディアがほとんど報道しないような記事がたくさんあって、参考になります。
ラテンアメリカから見ると
http://la-news.cocolog-nifty.com/lanews/
サイトの趣旨として、「インターネットで入手出来るラ米諸国のニュースから、ラ米の国々にとって、日本の何にニュース性があるのか、アメリカとどのように付き合おうとしているのか、そのようなことを少しずつ紹介していきたいと思います」と書かれています。
【本日のBGM】ラフマニノフ：交響曲第2番 op.27/指揮：ワレリー・ゲルギエフ/演奏：サンクトペテルブルク・キーロフ歌劇場管弦楽団/録音：1993年1月/発売：PHILIPS 438 864-2
8日、南米12カ国の大統領らが出席する第3回南米首脳会議が開かれ、「南米共同体」の設立を正式に宣言しました。
それにしても、日本のマスコミは、この動きをまったく報道していません。Googleニュースで検索する限り、引っかかったのは、「河北新報」と共産党の「しんぶん赤旗」だけ。あとは、「サンパウロ新聞」と「ニッケイ新聞」、それに北京放送（china radio international）という海外発の日本語メディアでした。
元広島の衣笠祥雄さんが、「しんぶん赤旗」日曜版の12月12日号に、「飛び過ぎるボール考」として、概略次のようなことを書かれています。
――日本のプロ野球のホームランは、2000年にはセ・パ合わせて1571本だったのが2004年は1994本に約27％も増えた。94年と比べると42％も増えている。中日は、2年前、本拠地でのホームランが前年の60本から111本に増加し、去年の横浜は前年比で2.15倍にも増えた。いずれも「飛ぶ」と噂されているメーカーのボールを導入した結果だ。このメーカーのボールは、もともと巨人が使っており、現在はパリーグのほとんどのチームも使っているという。
――検査側は、「メーカーによって大差ない」というが、大半の選手は「違いがある」と言っている。どうも不思議な話だ。
――飛ぶボールに慣れてしまった結果、たとえば日米野球での日本の本塁打が1本に終わるとか、アテネオリンピックでは貧打に泣くとか、弊害が生まれている。これらの試合では、大リーグや国際規格のボールが使われた。飛ぶボールに慣れた日本の選手は、シーズンと違うボールに戸惑ったのだ。
飛ぶボールをもともと使っていたのが巨人だというあたりが、いかにも胡散臭いですね。衣笠氏が指摘しているように、平均防御率が4点台なんていう試合は面白くありません。国際規格にあったボールに、早く統一してほしいと思います。
お気楽な小市民的身辺雑記的なブログがうじゃうじゃと叢生し、かつ消え去りつつある中で、読み応えのあるBlogを見つけたときは、しっかりチェックしていかなければ、そのうちインターネットの“大海”に埋もれてしまう。
といっても、何から何までTBを送れる訳でなし。仕方なく、自分のBlogに投稿することにしました。ほとんど備忘録扱いだけど、もしよかったら、リンクたどってみてください。（＾＾；）
ということで、1発目は、ジャーナリスト志葉玲さんのBlogです。
朝日新聞は、7日付で、日本政府関係者の話として、領海侵犯した中国海軍の原潜が、グアム島周辺を一周した帰路であったことを明らかにしました。
そのこと自体は領海侵犯事件の直後から言われていたことだと思いますが、記事を詳しく読むと、実は、自衛隊と海上保安庁、米軍は、10月に同原潜が青島を出発したときから追跡していたし、日本の領海を侵犯する数日前からP3Cで追跡。海上保安庁は、浮上した原潜の撮影もしていたということです。だとしたら、今回の「領海侵犯」騒ぎは“やらせ”としか言いようがありません。
結局、こんどの領海侵犯は、米軍偵察の帰路に米軍の追跡を振り切ろうとして間違って日本領海に侵入してしまったというあたりが「真相」なのではないでしょうか。「朝日」は、「今後、太平洋海域で、中国と日米との間で海軍力の競合がより強まることも予想される」と書いていますが、中国の狙いはあくまで米軍にあると考えた方が現実的でしょう。
asahi.comに、韓国元外相の孔魯明氏の発言が掲載されています。ブッシュ再選やライス大統領補佐官にたいする評価はともかく、韓国から見れば、北朝鮮の核開発問題をどう解決すべきと考えているか、非常に分かりやすいものと思います。
日本では、北朝鮮問題というと、即、「拉致」問題となってしまいがちですが、国際社会のこうした議論にも目を向けて、核問題の解決のなかで、日本の問題も解決していくという総合的視野が求められているのではないでしょうか。
毎日新聞の世論調査で、小泉内閣の支持率が37%へと急落。初の3割台となりました。中でも、自衛隊のイラク派遣1年延長については「賛成」31%にたいし「反対」62%。派遣延長の説明が「十分でない」が84%を占めました。毎日新聞は、「延長反対と答えた人の61%が小泉内閣を支持しておらず、国民の十分な理解を得ないまま派遣延長を決めた首相への不満が内閣支持率に反映したとみられる」と論じています。
＜世論調査＞内閣支持率、急落37% 小泉政権初の3割台（毎日新聞）
イラク派遣延長決定と内閣支持率については、共同通信の世論調査も同様の傾向を示しています。
10日、新しい防衛大綱と中期防が閣議決定されました。
今回の防衛大綱の特徴は、1つは、海外活動を自衛隊の「本体業務」に格上げすること。もう1つは「多様な事態への対処」ということで、米軍のミサイル防衛システム（MD）への参加を決め、テロ対策を名目にした部隊強化に踏み出したこと。
日本への「本格的な侵略事態生起の可能性は低下」と言うなら、日本は軍縮に向かうべきです。にもかかわらず、「新たな脅威」を押さえるために自衛隊は米軍に協力して積極的に海外へ出て行こうというのは、まったく矛盾しています。米軍との一体化を進めれば、ますます日本は「テロ」の標的にされる危険性が高まるだけです。
また、中国との関係でも、東アジアにどのような安全保障環境をつくるのかという大きな方向がないので、結局は、「中国脅威論」を言いつのって、相互緊張を高めるだけ。かつてはソ連の脅威、こんどは中国、北朝鮮の脅威と、脅威をあおり立てるのが防衛政策ではありません。