マルクスが『資本論』で労働実態を明らかにするために、「工場監督官報告書」や「児童労働調査委員会報告書」などの公的報告書を縦横無尽に活用したことは、よく知られているが、そうした報告書も、Google Booksを検索すると見つかる。いくつか紹介しよう。

まずこれは、1842年に発表された児童労働調査委員会の第1次報告書（鉱山編）。エンゲルスが『イギリスにおける労働者階級の状態』で活用しているものだ。もちろん、マルクスも『資本論』で利用している。

Children’s Employment Commission. First Report of the Commissioners: Mines, London, 1842

で、こちらが1843年に発表された同委員会の第2次報告書（通商・産業編）。こちらは他の報告書と合わせて活字になっている。1843年2月2日から8月24日までの会期の「各種委員会報告書集 Reports from Commissioners」の第18号に収められている。当時のイギリスでは、議会各種委員会の報告書は単体ではなく、こんなふうにまとめて発行されていたようだ。

Children’s Employment Commission. Second Report of the Commissioners: Trades and Manufacutures, London, 1843

こちらは、1862年に設置された児童労働調査委員会の報告書。この1862年の児童労働調査委員会の報告書をマルクスは『資本論』で一番活用している。同委員会の報告書は第1次から第5次まで、それに第6次の最終報告書が出ているが、いまのところ第1次報告書から第5次報告書までしか見つかっていない。

第1次報告書（1863年）
Children’s Employment Commission: First Report of Commissioners, London, 1863

第2次・第3次報告書（1864年）
Children’s Employment Commission: Second Report of Commissioners, London, 1864

第4次報告書（1865年）
Children’s Employment Commission: Fourth Report of Commissioners, London, 1865

第5次報告書（1866年）
Children’s Employment Commission: Fifth Report of Commissioners, London, 1866

なお、↑の報告書はいずれも Reports of the Commissioners（『各種委員会報告書集』）に収められたものなんで、ほかの報告書も一緒になっているので、そこは了解していただきたい。

ところで、『資本論』にはいろいろな「児童労働調査委員会」とか「工場調査委員会」が出てくる。児童労働の禁止や工場法の制定が問題になるたびに、政府にあるいは議会に委員会が設置されたからだ。以下の記事では、それを整理してあるので参考まで。

3つの工場調査委員会
4つめの「調査委員会」